ソニーＧが後場プラス転換、上限３．８９％の自社株買いと今期増配計画を評価
ソニーグループ<6758>が後場にプラス圏に浮上した。同社は８日正午、取得総数２億３０００万株（自己株式を除く発行済み株式総数の３．８９％）、取得総額５０００億円を上限とする自社株買いの実施を発表した。株主還元姿勢を評価した買いが入ったようだ。
取得期間は１１日から来年５月１０日まで。また、発行済み株式総数の３．０％に相当する自社株１億８４４９万４３１９株を５月２９日に消却する。あわせて２７年３月期の業績予想を開示した。今期の売上高は前期の継続事業ベースの数値と比べ１．４％減の１２兆３０００億円、最終利益は同１２．５％増の１兆１６００億円を見込む。年間配当予想は前期比１０円増配の３５円とした。今期はゲーム＆ネットワークサービス分野でハードウェアの減収を想定する一方、前期に計上した減損損失の反動や自社制作のゲームソフトウェアの販売増加による影響を見込み、同分野では営業増益を計画する。映画分野は増収・営業増益となる見通し。
２６年３月期の売上高は、継続事業ベースで売上高が前の期比３．７％増の１２兆４７９６億２０００万円、最終利益が同３．４％減の１兆３０８億９３００万円。非継続事業を含む最終損益は３２６８億６５００万円の赤字となった。
