【明日の好悪材料】を開示情報でチェック! (6月8日発表分)
【好材料】 ――――――――――――
■JESCOホールディングス <1434> [東証S]
新座市立東北小学校校舎長寿命化改修工事(電気設備工事)を受注。
■タスキホールディングス <166A> [東証G]
東証が15日付で東証プライムに市場区分を変更する。
■クロスキャット <2307> [東証P]
Oracle Cloud Infrastructure環境を要件定義不要で短期間・高品質に導入する「OCIインフラ構築サービス」提供開始。
■カネ美食品 <2669> [東証S]
5月全社売上高は前年同月比5.6%増。
■トレジャー・ファクトリー <3093> [東証P]
5月既存店売上高は前年同月比12.7%増と増収基調が続いた。
■大光 <3160> [東証S]
5月全社売上高は前年同月比2.3%増。
■コーセーアールイー <3246> [東証S]
2-4月期(1Q)経常は黒字浮上で着地。
■Trailhead Global Holdings <3358> [東証S]
5月売上高は前年同月比2.3倍。
■cotta <3359> [東証G]
今期経常を21%上方修正・3期ぶり最高益更新へ。また、転売やフリマアプリへの出品といった想定外の利用を防ぐため、自社通販サイトの割引内容に利用回数や上限金額の制限を設けるなど、株主優待の内容を見直す。新設する1000株以上保有株主には、対象商品の15%割引に加え、デジタルギフト1万円分を追加で贈呈する。
■クリエイト・レストランツ・ホールディングス <3387> [東証P]
米Nova Restaurant Groupが展開するモダンアメリカ料理を提供するレストラン事業(6店舗)を譲受。
■Abalance <3856> [東証S]
子会社TOYOの米国太陽光セル新工場を建設。投資金額は約571億円。
■アピリッツ <4174> [東証S]
「身体感覚」をデジタルデータ化する技術の研究開発を行う東京大学発のスタートアップ企業H2Lと資本業務提携。フィジカルAIソリューションの企画・開発で連携する。
■ジャストプランニング <4287> [東証S]
2-4月期(1Q)経常は3%増益で着地。
■HEROZ <4382> [東証S]
前期最終を7.5倍上方修正・7期ぶり最高益更新へ。
■スマレジ <4431> [東証G]
前期配当を4円増額修正。
■オンコリスバイオファーマ <4588> [東証G]
腫瘍溶解ウイルス「テロメライシン注」の製造販売承認(通常承認)を取得。世界初の食道がんを対象とする腫瘍溶解アデノウイルス製剤となる。承認取得に伴い、販売提携先の富士フイルム富山化学からマイルストーン収入を受領するほか、製品代金に係る前受金の残額を今期中に受領する予定。
■TDSE <7046> [東証G]
生成AIプラットフォーム「Dify」の公式パートナーとして特約店(二次販売代理店)の募集を開始。
■全国保証 <7164> [東証P]
中日本総合信用の株式を取得し、持ち分法適用会社化する。
■あさくま <7678> [東証S]
5月既存店売上高は前年同月比22.3%増と増収基調が続いた。
■スリー・ディー・マトリックス <7777> [東証G]
核酸医薬「MIRX002」の悪性胸膜中皮腫患者を対象とした医師主導治験(第1相試験)の単回投与試験および反復投与試験の両試験が完了。それぞれの試験で主要評価項目を達成。
■萩原工業 <7856> [東証P]
上期経常が17%増益で着地・2-4月期も51%増益。
■マックスバリュ東海 <8198> [東証S]
5月既存店売上高は前年同月比1.2%増と3ヵ月ぶりに前年実績を上回った。
■イーレックス <9517> [東証P]
カンボジア水力発電事業において商業運転開始に向けた最終段階にあたる湛水(ダムへの貯水)を開始。
■ナガセ <9733> [東証S]
発行済み株式数(自社株を除く)の9.50%にあたる250万株(金額で55億円)を上限に、6月9日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買いを実施する。
■NSD <9759> [東証P]
5月売上高は前年同月比9.7%増。
■旭情報サービス <9799> [東証S]
発行済み株式数の2.12%にあたる35万株の自社株を消却する。消却予定日は6月30日。
■マミーマート <9823> [東証S]
5月既存店売上高は前年同月比5.2%増と増収基調が続いた。
【悪材料】 ――――――――――――
■Bitcoin Japan <8105> [東証S]
東証と日証金が9日売買分から信用取引に関する臨時措置を実施する。
【好悪材料が混在】 ―――――――――
■学情 <2301> [東証P]
今期経常を19%下方修正。一方、発行済み株式数(自社株を除く)の3.0%にあたる40万株(金額で6億5000万円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は6月9日から10月31日まで。
※6月8日大引け後の発表分を一部抜粋。一部プレスリリースなど含む
[2026年6月8日]
株探ニュース