３１日の東京株式市場で日経平均株価は反発。米国市場の上昇に円安も追い風となり、今月１０日以来となる２万８０００円台を回復した。

大引けの日経平均株価は前日比２５８円５５銭高の２万８０４１円４８銭。プライム市場の売買高概算は１４億２５２７万株。売買代金概算は３兆７４２２億円となった。値上がり銘柄数は１２７９と全体の約７０％、値下がり銘柄数は４７７、変わらずは７８銘柄だった。

前日の米株式市場では、ＮＹダウが１４１ドル高と続伸。金融システム不安が後退するなか、ハイテク株を買う動きが続いた。米株高の流れを引き継ぎ、東京市場も日経平均株価は２万８０００円を回復してスタート。上昇幅は一時３４０円を超える場面があった。東証がＰＢＲ１倍割れ企業に対して、株価引き上げのための具体策の開示を求める、と報道されたことも好感された。ただ、上値では利益確定売りも出やすく、後場にかけてはやや上昇幅が縮小した。

個別銘柄では、レーザーテック<6920>や東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>といった半導体関連株が高く、ソニーグループ<6758>や村田製作所<6981>、日本電産<6594>などハイテク株が堅調。ソフトバンクグループ<9984>やトヨタ自動車<7203>もしっかり。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>や日本製鉄<5401>、三菱商事<8058>といったバリュー株も値を上げた。セブン＆アイ・ホールディングス<3382>や東芝<6502>もしっかり。

半面、日本郵船<9101>や商船三井<9104>、川崎汽船<9107>といった海運株は、前日の配当権利落ちの影響で安く、ＪＴ<2914>や日本電信電話<9432>、ブリヂストン<5108>が軟調。メルカリ<4385>やニトリホールディングス<9843>、東京電力ホールディングス<9501>が値を下げた。

出所：MINKABU PRESS

株探ニュース