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2018年11月28日 11時40分
特集

長期不安をかわす「超防御」銘柄の見つけ方

大川智宏の「日本株・数字で徹底診断!」 第5回

大川智宏大川智宏(Tomohiro Okawa)

智剣・Oskarグループ CEO兼主席ストラテジスト

2005年に野村総合研究所へ入社後、JPモルガン・アセットマネジメントにてトレーダー、クレディ・スイス証券にてクオンツ・アナリスト、UBS証券にて日本株ストラテジストを経て、16年に独立系リサーチ会社の智剣・Oskarグループを設立し現在に至る。専門は計量分析に基づいた株式市場の予測、投資戦略の立案、ファンドの設計など。日経CNBCのコメンテーターなどを務めている。

10月以降、世界の株式市場で不安定さが増しています。発端は米中貿易摩擦の深刻化懸念による企業収益への悪影響ですが、同時に欧州でも英国やイタリアの政治的な混迷、ドイツ経済の失速などが無視できないリスク要因として挙げられ、株式市場の下落を誘発する材料には事欠きません。

政治的な問題に端を発したマクロへの懸念に伴う相場の調整は、長期化する傾向があります。過熱感の是正と異なり、短期的に解決しにくいためです。金融市場のプロであるアナリストも、世界景気の悪化懸念を収益見通しに反映し始めています。今年の秋口まで堅調であった世界株式の予想EPS (1株当たり当期純利益)は、市場コンセンサスがここにきて急激に悪化してきました。

MSCIワールドの予想1株利益の推移

徹底防御する2つの重要ポイント

不透明な相場環境が長期化する可能性が出ている中で、どのような投資戦略を立てたらよいのでしょうか。基本的なスタンスとしては、不安定な状況下に発生しやすい突発的な急落に対して「徹底防御」できる準備をしておくことが望ましいでしょう。この場合、主に2つのポイントが重要となります。

防御で重視する2つのポイント、1つ目は「財務の質」

1つ目は、「財務の質」が高い銘柄を見極めることです。財務の健全性は、景気や市場環境が悪化した際に事業を安定して継続可能かの目安となります。財務の質が悪ければ、最悪の場合に景気の悪化ともに倒産リスクが高まるため、そういった銘柄は極力避けなければなりません。

実務上でこの財務健全性を見る指標は数多くありますが、包括的に健全性を判断できるものとしては「自己資本比率」が最適です。企業が保有する総資産のうちで、返済不要で金利負担のない自己資本がどの程度を占めているかを見る指標です。「企業の体力」といってもいいかもしれません。

※当該情報は、一般情報の提供を目的としたものであり、有価証券その他の金融商品に関する助言または推奨を行うものではありません。

次ページ 防御ポイントの2つ目は「下落耐性の高さ」

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