前週末18日に「買われた株！」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は？―
■安川電機 <6506> 3,015円 (+152円、+5.3％)
安川電機 <6506> が急反発。メカトロ製品のトップメーカーでモーションコントロールや産業ロボット分野で高い競争力を誇る。売り上げ依存比率の高い中国の景気減速による影響を受けており、今月10日に19年2月期の連結営業利益を従来計画の590億円から530億円に下方修正した。しかし、株価はその後戻り足を鮮明とした。18日は前日に日本電産 <6594> が中国での需要減を理由に19年3月期業績予想を大幅下方修正、株価を下落させたが、それを横目に堅調な値動きを続けている。トランプ米政権の姿勢変化で米中貿易摩擦の緩和期待が浮上しており、これが買い優勢の背景となっている。
■イマジニア <4644> 937円 (+44円、+4.9％)
イマジニア <4644> [ＪＱ]が大幅高で4日続伸。昨年12月下旬に全体波乱相場に流され急落を余儀なくされたが、年明け以降は戻り足を強め、足もと75日移動平均線を上回るなど中期上昇転換を示唆している。ゲームソフト開発を祖業とし、現在はスマートフォンゲームなどのコンテンツ配信を収益の主柱としている。そのなか「すみっコぐらし」が大ヒットし業績に貢献。また、ゲームソフトではニンテンドースイッチ向けソフト「Fit Boxing」を国内外で発売し、収益寄与が期待されている。株式需給面では信用買い残の整理が進捗したことで上値が軽くなった。
■東エレク <8035> 14,155円 (+520円、+3.8％)
東京エレクトロン <8035> 、ＳＣＲＥＥＮホールディングス <7735> など半導体製造装置関連株が堅調。前日の米国株市場ではＮＹダウ、ナスダック総合指数ともに続伸したが、インテルやエヌビディア、ザイリンクスなど半導体セクターも総じて上値指向となり、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も反発した。足もと外国為替市場でも1ドル＝109円台前半の推移と円安傾向にあり、これをフォローの風に東京市場でも関連主力銘柄は買い戻しが優勢となった。
■インフォマート <2492> 1,139円 (+38円、+3.5％)
インフォマート <2492> が5日続伸。同社は18日、「BtoBプラットフォーム請求書」が三桜工業 <6584> に採用されたことを明らかにした。「BtoBプラットフォーム請求書」は、電子請求書のプラットフォームとして“発行する請求書”だけでなく、“受け取る請求書”や“支払金額の通知”など、さまざまな請求業務の電子化に対応可能なクラウドサービス。現在、全国約27社が利用している。
■ヒトコム <3654> 1,606円 (+49円、+3.2％)
ヒト・コミュニケーションズ <3654> が5日続伸。18日午前、業界初となるAIスピーカーを活用した宿泊施設特化型のチャットコンシェルジュサービスをITベンチャーのＴｒａｄＦｉｔと共同開発し、大手ホテル向けにサービスを開始すると発表したことが買い材料視された。ＴｒａｄＦｉｔ社の持つIT技術に同社のホテル経験者による高度な有人チャット対応機能を導入したコンシェルジュサービスを始める。訪日外国人向けサービスの向上や人手不足、生産性向上などの課題を抱えるホテル業界の需要を取り込む狙い。今後はアジアを中心としたグローバル展開のほか、他サービス業界も視野に入れた新サービスも開発していく。
■コマツ <6301> 2,736.5円 (+63.5円、+2.4％)
コマツ <6301> 、日立建機 <6305> など建機株が上昇。前日の米国株市場ではトランプ米政権が対中関税の引き下げを検討していると伝わり、キャタピラーなど中国関連株が買われ全体指数に寄与した。米中貿易摩擦問題に対する懸念が後退していることで、東京市場でもキャタピラーに追随する形で両銘柄に買いが向かった。一方、前日に日本電産 <6594> が中国での需要減少を理由に今期業績予想を大幅に下方修正しており、これを横目に建機株をはじめ中国関連株は当面神経質な展開を強いられる可能性がある。
■ＪＣＲファ <4552> 6,150円 (+140円、+2.3％)
ＪＣＲファーマ <4552> が10連騰と気を吐いているほか、サンバイオ <4592> [東証Ｍ]、セルシード <7776> [ＪＱＧ]など再医療分野に展開するバイオベンチャーの上値追いが続いている。再生医療に関連する市場規模は金額ベースで2012年の2400億円から30年には5兆2000億円に20倍以上に拡大するとの試算を経済産業省は示している。関連企業も同分野への経営資源投入を急ぐ動きが強まっており、19年は商用化の段階に入る見通し。18日は、北大と連携するバイオベンチャーのジーンテクノサイエンス <4584> [東証Ｍ]が歯髄幹細胞を用いた再生医療事業を展開する企業を傘下に収めると発表し物色人気化したことも、再生医療関連銘柄全般の株価を刺激する格好となった。
■グローリー <6457> 2,690円 (+61円、+2.3％)
グローリー <6457> が反発。株価は昨年12月25日に、昨年来安値2322円で底打ちして以降、順調な反転上昇トレンドを継続。25日移動平均線に続いて、75日移動平均線の突破も視野に入ってきた。ただ、株価指標面では、PER13倍台、PBR0.8倍台と依然として割安水準にある。同社は昨年11月6日、第2四半期累計(4-9月)連結決算を発表した。売上高は1095億8700万円（前年同期比5.0％増）、経常利益は69億1300万円（同45.3％増）、純利益は38億2200万円（同87.3％増）の大幅増益となった。金融市場で「オープン出納システム」や、窓口用「紙幣硬貨入出金機」の販売が好調なことに加えて、流通・交通市場でコンビニエンスストア向け「レジつり銭機」や警備輸送市場向け「売上金入金機」の販売が順調に推移していることが業績向上を牽引している。
■任天堂 <7974> 33,850円 (+700円、+2.1％)
任天堂 <7974> の戻り足が鮮明、18日で5連騰となった。市場では「前週末発行のバロンズ誌で米アップルによる任天堂の買収をはやす記事が出ており、これが株価の刺激材料となっている可能性がある」（国内ネット証券）としている。足もとの業績も“ニンテンドースイッチ効果”で会社側の想定を上回る推移となっており、昨年の年末商戦好調も伝わるなか見直し機運が台頭している。ただ、「個人投資家は18日は売り越しで、外資系ファンド筋の買い戻しなどが株価の戻りを後押ししているとみられる」（同）とも指摘されていた。
■東エレデバ <2760> 1,824円 (+34円、+1.9％)
東京エレクトロン デバイス <2760> が5日続伸。同社は17日、英ダイアログ・セミコンダクターと販売代理店契約を結び、小型・低消費電力で高性能なパワーマネジメントIC製品などの取り扱いを開始したと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。同社はこれにより製品ラインアップを拡充。今後もFAやプリンター、カメラ、IoT向けに提案を行い、顧客のアプリケーションの小型化や低消費電力化、周辺部品の機能統合などに注力するとしている。
■郵船 <9101> 1,809円 (+27円、+1.5％)
日本郵船 <9101> 、商船三井 <9104> などをはじめ海運株の上昇が目立つ。トランプ米政権が対中関税の一部もしくはすべてについて引き下げを検討していると伝わったことが、米中貿易摩擦に対する懸念後退につながっている。中国景気の動向に海運セクターの業況も連動しやすいが、株価は足もとの実勢を織り込みつつ、今後の中国政府の経済対策に期待する流れとなった。為替の円高警戒感がひと頃よりも和らいでいることも、運賃ドル建て決済の海運業界にはプラス材料として意識されている。
※18日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース