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2019年4月20日 19時30分
特集

まだある「5G関連」急騰穴株スペシャル “新時代”映す5銘柄は <株探トップ特集>

―すべてのIoTは5Gに通ず、2025年“11億回線接続”のインパクト―

次世代通信規格である「5G」が株式市場で強力な投資テーマとして存在感を浮き彫りにしている。これまでの経緯から投資家の注目度の高さは折り紙付きだが、これは5Gが単なる通信の高速化や大容量化といった一元的なものにとどまらない大きな可能性を内包しているからにほかならない。

5Gの商用化に向けて世界の通信事業者や通信機器メーカーが一斉に前倒し的な取り組みをみせているのは、 ビッグデータ IoT社会の到来と融合して、これまでにない付加価値の高いサービスの創出が見込めることが背景にある。人と人をつなぐ通信サービスの領域から大きく脱却し、これからは産業機械や自動車などが、5G環境のもとでIoT端末と化していく時代である。SF的な世界観を実現するスマートシティ構想や、コネクテッドカー、更にその延長線上にある自動運転車など“IoTの進化系”は、すべてその基盤として5Gが前提となっている。

●「高速」「超低遅延」「同時接続」で脚光

総務省の「平成30年版情報通信白書」によれば、2025年までに5Gは全世界で11億回線に達し、人口カバー率は34%に及ぶ見通し。具体的にこれがどれほどのものなのか、感覚的に我々がよく理解できないのは当然としても、かつてない情報通信革命のステージが訪れているというのは、ここ数年来の株式市場の同関連株のフィーバーぶりをみても認識できる。

5Gは通信速度が最大10Gbpsと現行の4G(LTE)の100倍以上、更にIoTで必須となる多端末同時接続では1平方キロメートル当たり100万台と、4Gとはケタ違いのキャパシティーを有している。同時接続のもとで飛び交う膨大なデータを遅滞なく(超低遅延で)処理する5Gなくして情報通信革命は画餅に帰す。数年を経て現在を振り返った際に、狂騒を呈した世界の5G投資の動きはやはり歴史の必然であった、と納得できるに違いない。

●米国、韓国の5G「一番福」獲りが話題に

米国や韓国の一部ではこの4月から5Gの商用サービスがスタートしているが、両国のメディアへのアピール合戦もマーケットの関心を集めた。米通信2強の一角ベライゾン・コミュニケーションズが4月3日に5Gサービスを世界に先駆けて開始すると発表したが、その発表を受けて韓国通信大手SKテレコムなど通信メガキャリア3社が、急遽予定を繰り上げてサービスを開始、時差を利用して「世界で最初に5Gサービスを始めた」という事実を歴史に刻むことに執念を見せた。「一番福」獲りがメディアを大きく賑わすほど世界の注目は5Gに向いているということの証左ともなった。

19年はスイスや南アフリカ共和国などでも5G商用化がスタートする見通しだが、日本でも4月10日に全国でスマートフォンなどに使う5G関連の電波が、NTTドコモ <9437> 、KDDI <9433> 、ソフトバンク <9434> の通信大手3社と楽天 <4755> が擁する楽天モバイルに割り当てられた。商用化に向けたカウントダウンが始まったことで、株式市場でもいよいよ理想買いから現実買いのステージへと投資家の視界が変わってくる。

●日本国内だけで47兆円の経済波及効果

5Gはその関連投資需要だけで完結されるものではない。普及に伴いビジネスチャンスが広がる銘柄もこれから先、株式市場で徐々に頭角を現してくるはすだ。総務省では日本国内における5Gの経済効果を46兆8000億円と試算している(内訳は交通が21兆円、製造業・オフィスが13兆4000億円、医療が5兆5000億円、小売が3兆5000億円、その他3兆4000億円)。交通は自動運転の普及による運転時間の有効活用などを合わせると実に20兆円を超える経済効果が見込まれている。また、製造業・オフィス関連では、IoTやビッグデータの活用促進が、生産現場の効率化やオフィス機器の保守サポート面での合理化効果として反映される。

自動運転では、人間が全く関与しない「レベル5」を実現するうえで、データの遅延時間を限りなく縮小させる必要性に迫られている。時速50キロ以上で走る自動車に4Gではこの課題はクリアできない。しかし、5G環境ではデータの遅延時間は1ミリ秒以下となるため、高速道路でスピードを加速させているようなケースでも十分に対応ができる理屈だ。自動車業界ではコネクテッドカーで先行するトヨタ自動車 <7203> が何といってもリーディングカンパニーだ。同社は20年までに日米で販売するすべての乗用車に車載通信機を搭載する計画で、グローバル通信プラットフォームの構築に経営資源を注いでいる。

このほか、産業ロボットや工作機械、建機の遠隔操作などでも5Gを活用することでクオリティーの高い作業を行うことが可能となる。建設現場の需要開拓ではNTTドコモとコマツ <6301> が連携、ソフトバンクグループ <9984> は大成建設 <1801> と、KDDIは大林組 <1802> とそれぞれ協業体制で建機のIT化に取り組んでいる。

●有力株目白押しだが、ここからの新主役候補5銘柄は

投資対象として有力視されている銘柄では、これまで不動のシンボルストックに位置付けられてきたのがアンリツ <6754> だ。同社が手掛ける通信計測器はモバイル端末などが規格に合わせて正常なデータのやり取りができるかどうかを調べるもので、5Gスマートフォンの普及局面では同社の製品技術は切り離せないものとなる。

このほか、光モニターなど光通信用デバイスの製造販売を手掛けるsantec <6777> [JQ]やモバイル端末向けソフト開発で強みを持つアイ・エス・ビー <9702> 、NECグループ向けに取引実績が厚いアイレックス <6944> [JQ]、次世代通信制御システム構築やメンテナンスを展開するネクストジェン <3842> [JQG]、通信機器関連主力にソフト開発を手掛けるサイバーコム <3852> 、情報機器を輸入販売商社でアンリツとも取引を行っている理経 <8226> [東証2]、アンテナメーカーの日本アンテナ <6930> [JQ]や原田工業 <6904> などが同関連で折に触れ人気化する“常連銘柄”だ。

そうしたなか、今回はまだマーケットで5G関連としては認知度が低い、隠れ有望株を5銘柄選りすぐった。全体相場の中小型材料株人気に乗って既に動意含みとなっているが、テクニカル・ファンダメンタルズ両面で上値妙味の大きい銘柄をセレクトしており、目先の押し目は絶好の買い場提供と心得たい。

【ザインは上昇本格化前夜、M&A効果で5G融合へ】

ザインエレクトロニクス <6769> [JQ]は3月下旬に底離れの動きをみせた後も、売り物を吸収し水準を切り上げている。テクニカル的に25日・75日移動平均線のゴールデンクロスを示現、一目均衡表の雲を抜け上げ足を加速させてきたが、目先の押し目は絶好のチャンスとなる。特定用途向け半導体のファブレスメーカーで、自社ブランドのLSIを開発し車載パネル向けなどで高水準の需要を確保している。研究開発にも積極的なほか、昨年12月に無線通信モジュールを手掛けるキャセイ・トライテックをM&Aで傘下に収めた(現在84%弱の株式を保有)ことで一気に展開力が増した。「キャセイ社は中国通信モジュールメーカー世界トップクラスのSIMCOMの販売総合代理店となっており、今後無線通信に関して5G関連分野の需要取り込みも当然視野に入ってくる」(会社側)としており、同社本体で手掛ける画像処理LSIと5G環境を活用したIoT分野における技術融合の青写真を描くことが可能となる。19年12月期はトップラインの伸びが顕著であり、利益面でもその増収効果を背景に営業利益段階で前期比5.3倍の1億7000万円と急回復を見込んでいる。続く20年12月期も大幅続伸が有力視され、目先動意しているとはいえ、1000円近辺の株価は垂涎(すいぜん)の仕込み場となろう。

【ソーバルに変貌期待、通信機器回りで5G案件これから】

ソーバル <2186> [JQ]は大勢底入れを示唆、ここから株価水準を大きく変貌させる可能性が出てきた。2月初旬に1076円の高値をつけた後は調整を余儀なくされていたが、4月相場で流れが変わった。好決算と自社株買いの発表を受けて11日にマドを開けて急伸、その後も目先筋の売りを吸収して上値を慕い、再び新高値圏に浮上した。組み込みソフトの受託開発と技術者派遣を収益の2本柱とする。 AIやIoT分野に対応したビジネスに経営の重心を置いており業績成長への期待が強いが、会社側では「人員確保が大変な派遣よりも受託開発に力を入れ利益率改善に努めている」と収益性に重きを置いた経営姿勢を明示。また、これから国内でインフラ整備が加速する5Gに関しては「当社は通信機器回りを含め幅広くデータ案件に関わっており、今後5Gに絡む案件も主要取引先の大手電機メーカー経由で取り込むタイミングは訪れるだろう」としている。11日の急伸で絵に描いたような一目均衡表雲抜けを果たしており、当面は昨年9月の戻り高値1500円台を目指す展開へ。

【岡本硝子は5G基板用ガラスで商機、大化けの序章か】

岡本硝子 <7746> [JQ]は株価が低位に位置するものの、年初からウネリを伴った強力な上昇トレンドを構築している。目先は利食い圧力も想定されるが、200円台半ばの時価は依然として値ごろ感があり、今後本格的な需給相場に発展していく可能性がある。同社はプロジェクター用反射鏡など特殊加工硝子の製造を主力に手掛け、業績は前18年3月期を境に急回復基調にある。19年3月期営業利益は前期比32%増の2億8000万円を見込むが、既に第3四半期時点で前年同期比2.4倍の3億7400万円と通期計画を大幅超過している。前倒しで案件を取り込み収益に計上させた分、第4四半期は反動が予想されるものの、それでも会社側通期計画は大きく上振れる公算大だ。同社は太陽電池パネル向けに金属粉を混ぜたガラス基板を開発し出荷しているが、「これを5Gスマートフォンの内部に使う基板・配線向けに開発を進め、現在は試作応用段階にある」(会社側)としている。今後、本格的に5Gスマホの市場が立ち上がれば、業績面で大きく貢献しそうだ。時価総額50億円台と小型ながら出来高流動性に富んでおり、“全員参加型材料株”の素地がある。

【スリープロも本格離陸、5G基地局受託で飛躍も】

スリープログループ <2375> [東証2]は800円台でのもみ合いを抜け、株高本番の兆しをみせており、900円前半は追撃買い妙味がある。同社はIT関連を中心とした法人向け営業支援や個人向けも含めたIT機器のサポート、IT系人材などの派遣を手掛けている。IoT対応のAI搭載ロボットで、注文から手元に届いた後の対応まで一括サポートする「AI・IoTロボットフルフィルメントサービス」を昨年4月から開始するなど、いち早くIoT時代のニーズに合わせた布石も投じている。業績は16年10月期以降大幅増収益路線を突き進んでおり、前期の営業54%増益に続き、19年10月期も前期比2割増の7億円を見込む。これについて会社側では「企業の構造的な人手不足が商機につながり、単価の上昇で利益率も改善している」とし、収益環境に吹く追い風は今後も継続するとの認識を示す。また、5G関連については「基地局工事の受託業務を行っている。当社は(通信工事会社などからの依頼を)あくまで受ける側で今はまだそれほど案件は出ていないが、今後は(5G投資需要が発現すれば)収益にも反映できそうだ」としている。

【イメージワンはIT医療で5G恩恵享受、中計に注目】

イメージ ワン <2667> [JQ]は600~800円のゾーンでの往来相場だが、次第に煮詰まってきており、ここは強気対処したい場面だ。医療画像を中心に画像処理を手掛けるほか、ドローンの研究開発などでも知られている。3月22日に開示した中期経営計画では21年9月期の目標として売上高40億円(18年9月期実績16億5300万円)、営業利益8億円(同4000万円)、ROE10%以上を掲げている。事業戦略の骨子として既存事業と新規事業のシナジーを背景にAIを活用した遠隔画像診断支援サービスなど高付加価値サービスを強化する方針。同時に、太陽光発電など再生可能エネルギーや環境事業などを成長戦略の主柱に位置づけ、投資を加速する方針にある。ネットワークによる遠隔医療への展開などは安倍政権が推進する科学技術政策「ソサイエティ5.0」のテーマに沿うもので、5G環境が同社の飛躍に向けた重要なカギを握ることになる。同社株は2013年2月から年央にかけ株価を数ヵ月で9倍近くに大化けさせた実績がある。

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