植木靖男氏【上昇一服でも強い、年末相場へのシナリオを読む】(2) <相場観特集>

特集
2019年11月11日 19時45分

―押し目買い意欲は旺盛、リスクオン相場の賞味期限―

週明け11日の東京株式市場は利益確定の売りがかさむ展開となり、日経平均株価は5日ぶりに反落。ただ、下げ幅は限定的で押し目買い意欲の強さを発揮した。上昇トレンド途上での一服場面の様相が強いが、果たして、今回のリスクオン相場の賞味期限はいつか。株式市場に精通するベテランマーケット関係者2人にここから年末に向けての相場見通しと物色対象について意見を聞いた。

●「2万3500円近辺が上値抵抗も下値浅い」

植木靖男氏(株式評論家)

東京株式市場は想定を超える強気相場が繰り広げられてきたが、目先はさすがに利益確定売り圧力に押される展開を強いられている。目先過熱感も意識されていたが、2万3500円近辺は上値のフシとして意識されているようだ。ただ、基本的に相場の上昇トレンドは強く、押し目買い意欲が旺盛で調整しても下値は極めて限定的とみている。

ポイントとなるのは米国株市場だ。日経平均は次の上値目標としては2万4000円台回復、そしてその先に昨年10月2日につけた高値(終値ベースで2万4270円)奪回を意識することになるが、これは米国株の上昇トレンドが継続しているということが条件となる。仮に、米国株が最高値街道から外れて伸び悩み、もみ合い展開に入った場合は、日経平均の上昇スピードも当然ながら弱まる。その点は留意しておきたい。また、全体企業業績についても注意が必要だろう。今は今期の減益決算はほぼ織り込んでおり、怖いものなしのようなムードもあるが、これについてはそれほど楽観的にはみていない。個別に内容の良い銘柄を中心によく吟味する必要があると思う。

いずれにしても、全体はカネ余り相場の様相が強いということはいえる。12月のFOMCで利下げが見送られても、現在の環境は続くことが予想され、株式市場が大きくバランスを崩すことはないだろう。もし、日経平均が昨年10月の2万4270円を上回った場合、本格的な上昇トレンドに突入していることを意味し、上値メドは定かではないが日柄的に来年2月くらいまで上昇波動が続くと考えている。

物色対象としては、まず10月半ばに9650円の最高値をつけて反落したワークマン <7564> [JQ]がその後下げ止まってもみ合いに転じており、中期的には再び上値を指向する可能性を暗示している。また、製薬会社のマーケティング支援を行うエムスリー <2413> も強いチャートで注目している。国際優良株ではソニー <6758> も存在感を示しており、下値切り上げ波動が続きそうだ。このほか、総合商社のなかで足もとの好調な収益が光る伊藤忠商事 <8001> もマークしたい。

(聞き手・中村潤一)

<プロフィール>(うえき・やすお)

慶応義塾大学経済学部卒。日興証券(現SMBC日興証券)入社。情報部を経て株式本部スポークスマン。独立後、株式評論家としてテレビ、ラジオ、週刊誌更に講演会などで活躍。的確な相場見通しと独自の銘柄観に定評がある。

株探ニュース

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

プレミアム会員限定コラム

お勧めコラム・特集

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
株探プレミアムとは

日本株

米国株

PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.