「電気自動車関連」が15位、テスラの四半期EV販売が20万台超え＜注目テーマ＞
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みんかぶと株探が集計する「人気テーマランキング」で、「電気自動車関連」が１５位となっている。
地球温暖化防止の観点から世界的に脱炭素社会を目指す動きが加速している。環境インフラ投資需要は３０００兆円規模ともいわれているが、そのなか４００兆円という巨大市場を有する自動車産業も電気自動車（ＥＶ）シフトの動きが加速している。
海外では米国株市場で高値から大きく下押していたテスラ<TSLA>が５月下旬を境に底入れの動きに転じており、時価は７００ドル前後まで株価水準を戻している。同社の４～６月期のＥＶ販売台数は前年同期比倍増以上の伸びを記録、四半期ベースで過去最高となり初めて２０万台の大台を突破した。
また、中国では新興ＥＶメーカーの小鵬汽車（シャオペン）があす７日に香港市場に新規上場することでマーケットの耳目が集まっている。日本でも、直近６月２５日にマザーズ市場に新規公開された日本電解<5759>の上げ足が鮮烈。同社はリチウムイオン電池に使用される銅箔を製造、ＥＶの基幹部品である２次電池材料として高水準の需要が見込めることもあって、ＥＶ関連株の切り口で人気化した。
自動車産業の盟主であるトヨタ自動車<7203>もＥＶを含めた電動車戦略における経営スタンスが海外投資家に評価され、６月中旬には株価を初の１万円大台に乗せ話題を集めた経緯がある。トヨタは２０３０年までにＥＶを含めた電動車の販売を８００万台とする目標を掲げている。
菅政権も国策としてＥＶ普及に力を入れる方針を示しており、そのために充電インフラの拡張に積極的に取り組む構え。ＥＶ及びハイブリッド車（ＨＶ）向けの急速充電器について３０年をメドに現在の４倍水準である３万基まで増やす方針にあることが既に報じられている。株式市場でも関連株物色の動きが再び活発化する気配がある。
関連銘柄としてはＥＶ駆動用モーターに注力する日本電産<6594>やモーターコアで実績の高い三井ハイテック<6966>のほか、電池材料メーカーでニッポン高度紙工業<3891>、第一稀元素化学工業<4082>、関東電化工業<4047>、戸田工業<4100>、新日本電工<5563>などが注目される。
