大谷正之氏【急転直下の世界同時株安、リスクオフ相場の行方】(2) ＜相場観特集＞

―新型コロナ変異株で波乱、大荒れ模様の年末相場を読む―

週明け29日の東京株式市場では日経平均が大幅続落となった。前週末に南アフリカで新型コロナウイルスの変異株が新たに確認され、これにより世界の株式市場でもリスクオフの売りが一気に加速する展開となった。ただ、日経平均は欧米に先立って前週末に750円近い下げをみせていたこともあり、売り一巡後は下げ渋り一時プラス圏に浮上する場面もあった。にわかに不透明感が募る12月相場だが、今後の見通しについて第一線で活躍する市場関係者2人に意見を聞いた。

●「調整進み突っ込み場面は拾い場に」

大谷正之氏（証券ジャパン　調査情報部長）

この日の日経平均株価の下落は、日本政府が新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」の対策として、外国人の新規入国を原則停止すると表明したことが影響した面が大きいだろう。

オミクロン株に関しては今後のデータなどを確かめる必要があるものの、一般的にはウイルスは感染力が高まると弱毒化しやすいという見方もある。ただ、感染者数が増えると医療現場の逼迫が懸念されるほか、重症者数はどう推移するかなどを確かめることが求められそうだ。今後はこれらの懸念材料を確かめながらの展開となるだろう。

とはいえ、日経平均株価は、足もとで調整は進んだことから、ここからの突っ込み場面は買い場になるとみている。テクニカル的には日経平均株価は、52週移動平均線（2万8714円）や週足の一目均衡表の雲の上限を意識する水準にある。8月や10月の下落場面では、これらの指標を割り込んだところで安値をつけており、今回も同様の展開となることも考えられる。

こうしたなか、今後1ヵ月程度の日経平均株価の予想レンジは下値は2万8000円前後、上値は2万9500円前後を見込んでいる。意外に早く上値を試す展開も期待できるとみている。当面は、米国のテーパリング（量的緩和の縮小）を巡る金融政策や原油価格の動向なども関心を集めよう。

個別のテーマや銘柄では、やはり半導体不足が続くなか東京エレクトロン <8035> など半導体関連株が注目される。また、日産自動車 <7201> は電気自動車（EV）の開発加速を発表しており、全固体電池を含むEV関連の部材なども物色されそうだ。また、レノバ <9519> など脱炭素関連銘柄にも期待したい。

（聞き手・岡里英幸）

＜プロフィール＞（おおたに・まさゆき）

1960年生まれ。立正大学文学部卒、83年丸和証券入社、営業を経て96年から現職。日本テクニカルアナリスト協会 検定テクニカルアナリスト（CFTe）、AFP（日本FP協会認定）、（内閣府認証）NPO法人金融証券マーケットフォーラム理事。トレンドの芽をいち早くキャッチすべく、フィールド重視の調査を心がけている。

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