AI関連株などが相場をけん引【クロージング】

21日の日経平均は続伸。524.28円高の59349.17円（出来高概算20億2000万株）で取引を終えた。前日の米国市場で半導体関連株が買われたことから東京市場でも値がさハイテク株中心に買われ、日経平均は心理的な節目の59000円台を回復して取引を開始。後場前半には59611.91円まで上昇した。取引終盤にかけては、和平交渉の行方を見極めたいとの見方から模様眺めムードが強まったとはいえ、利益確定の動きもありつつも、押し目を拾う動きも根強くみられた1日に。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1000を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、非鉄金属、情報通信、金属製品、ガラス土石など9業種が上昇。一方、輸送用機器、銀行、医薬品、繊維製品など24業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、フジクラ<5803>、イビデン<4062>が概ね堅調で、この4銘柄で日経平均を約619円押し上げた。半面、ファーストリテ<9983>、コナミG<9766>、ダイキン<6367>、トヨタ<7203>が軟化した。

前日の米国市場では、米国とイランの2週間の停戦期限が迫る中、和平協議の行方が不透明となり、主要株価指数は下落した。ただ、半導体関連株が堅調でSOX指数が上昇したこともあり、東京市場でも半導体や電線、AI関連株に投資資金が向かった。アジア市場で半導体関連株の影響が大きい台湾や韓国の指数が大きく上昇していたことも投資家心理を上向かせる要因につながったようだ。個別では、日立の家電事業を買収すると報じられたノジマ<7419>が急騰した一方、海外減産報道が伝わったトヨタは下落した。

中東情勢については依然不透明さが残っているものの、「協議自体は継続され、多少時間を要しても最終的には合意に至り、戦闘は終結する」という楽観的な見通しを投資家の大半はメインシナリオに置いているとみられる。日本時間23日午前が停戦期限であることから、近々に和平交渉の結果が明らかになるとみられ、シナリオ通りとなれば、落ち着いて投資家の目線は今後本格化する国内主要企業の決算に移っていくことができる。その上で、各社のガイダンスが過度に弱気となる事態が避けられれば、株高基調の持続性が強まることが想定される。

《CS》

提供：フィスコ