【杉村富生の短期相場観測】 ─酷暑に負けるな！材料系の厳選5銘柄！

「酷暑に負けるな！材料系の厳選5銘柄！」

●全般相場は“夏枯れ”商状に陥る!

アメリカ市場はイラン情勢に加え、トランプ大統領の言動に振り回されている。元凶は金利を含め、原油価格だ。1バレル＝75～78ドルに低下しているが、アメリカ軍のイラン攻撃、ホルムズ海峡を巡る駆け引きが原油価格を乱高下させている。ただし、先進国の“脱原油”の動きは目覚ましい。イラン情勢が改善すれば、原油価格は急落するだろう。

そうなると、ウォーシュFRB（米連邦準備制度理事会）議長の利上げムードは一気にしぼむ。それに、トランプ政権の関心は株価と物価にある。当然、NYダウ、 NASDAQ指数は大幅高となろう。ただ、事態はそう簡単ではない。イランとオマーンはホルムズ海峡の共同管理（通航料の徴収？）を言い出した。これを他国は絶対に認めない、と思う。

そもそも、オマーンは海峡の自由航行を定めた国際海洋条約に加盟している。イランは未加盟だが、この両国が協調することはあり得ない。いずれにせよ、この問題解決には時間を要する。結局、世界の金融マーケットが原油価格に一喜一憂する構図は不変だ。このモヤモヤは当分の間、続くだろう。したがって、夏相場はインデックス的には不発に終わる。

もちろん、イランとアメリカが劇的に和平を実現させた場合は別だ。状況は一変する。売り方はこのリスクに脅え続ける必要がある。とはいうものの、8月相場は例年、夏枯れ商状に陥る。機関投資家の多くがサマーバカンスに入るし、とにかく暑い。高校野球が始まった。そちらに目が向いてしまう。日経平均株価はボックスゾーンの展開と考えている。

FOMC（米連邦公開市場委員会）、日銀金融政策決定会合ともに、焦点は9月だ。日銀の利上げ確率は6～7割に高まっているが、原油価格次第の面があろう。日米の金融政策によって、為替の方向性が決まる。日米協調介入の意義は大きい。しかし、ベッセント米財務長官は最終的には「ドルを守る」と公言している。円高には限界（1ドル＝155円を突破できず）があるのではないか。

●月並みだが、「森を見ず、木を見よ」の戦術を！

日経平均株価は6月22日に、7万2831円の史上最高値をつけたあと、調整している。直近の安値は7月29日の6万0448円だ。とりあえず、この水準を下回ることはないだろう。それに、個別物色機運は極めて旺盛である。月並みな表現だが、当面は「森を見ず、木を見よ」（材料株中心の銘柄勝負）の投資戦術が有効となろう。

まず、ＡＲＣＨＩＯＮ <543A> [東証Ｐ] だ。第2位の大株主のトヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]が3億9392万株を売却した。これは売り出し（価格260円）によって処理された。大手客中心に、はめ込まれた、という。傘下に日野自動車と三菱ふそうがある。2027年3月期の配当は8円を計画、28年3月期は10円とのアナリスト予想がある。

次に、松尾電機 <6969> [東証Ｓ]が面白い。台湾Walsin傘下の釜屋電機が筆頭株主だ。タンタルコンデンサーの大手である。足元の業績は好調に推移している。27年3月期は16.7％増収、最終利益26.3％増を見込み、1株利益は122.6円と予想されている。今期は15円の復配に進む。

余談だが、中国系の富裕層（シンガポール在住を含む）は日本企業、高層マンションなどを買いあさっている。お寺さん（全国に1.7万件もの無住寺）まで買っているらしい。広済堂ホールディングス <7868> [東証Ｐ]は子会社が東京23区内に火葬場併設の総合斎場6カ所を運営している。東京23区内にある火葬場計9カ所のうちの6カ所だ。実は、経営権は中国資本が握っている。これは問題だろう。

キオクシアホールディングス <285A> [東証Ｐ]は6月22日に11万2700円の上場来高値をつけたあと、7月30日には3万6020円の安値まで急落した。下落率は何と、68％（約3分の1に）だ。時価総額は40.5兆円が吹っ飛んだ（59.5兆円→19.0兆円）勘定になる。いや～、相場は恐ろしい。しかし、その後は戻りに転じている。

もちろん、こじれた相場だけに、戻りには限界があろう。戻り売り圧力は強い。ただ、6月末に介入していたファンドが破綻寸前に追い込まれ、別のファンドに救済された、との情報がある。いわゆる、手替わりだ。再帰性理論では株価モデルとして8段階（初期→加速→試練→確立→正念場→転換点→黄昏→崩落）が指摘されている。崩落のあとは初期に戻る（ループが基本）。

ＧＯ <581A> [東証Ｇ]は独歩高となろう。全般相場に逆行する株価習性がある。上場時の公募・売り出しの5割超を海外投資家が持っていった、という。

2026年8月6日　記

株探ニュース