今週の【早わかり株式市況】3週続伸、全般軟調ムードも半導体関連にリスクオン

市況

2026年10月3日 6時40分

■今週の相場ポイント

1.日経平均は3週続伸、一時6万9000円台迫る

2.週前半は軟調展開に、長期金利上昇を警戒

3.依然不透明な中東情勢も重荷、原油高続く

4.マイクロン好決算でリスクオン、相場急伸

5.週末金曜は上げ一服、米雇用統計控え様子見

■週間市場概況

今週の東京株式市場で日経平均株価は前週末比1945円(2.9％)高の6万8309円と、3週連続で上昇した。

今週は米マイクロン・テクノロジー<MU>の好決算をきっかけに相場つきが一変した。週前半は全体軟調ムードが漂ったものの、後半は半導体セクターを中心にリスクオンの地合いに好転した。一方、TOPIXは前週末比マイナスで3週ぶりに反落した。

週明け28日(月)の日経平均は反落。前週末の米半導体株高を引き継いで朝方高く始まったものの、その後は買いが続かなかった。長期金利の上昇が警戒されるなか、直近まで5営業日続伸していたこともあって目先筋の利益確定の動きを誘発する格好となった。29日(火)も下落。前日の米株安を受けてリスク回避目的の売りが優勢となったほか、不透明な中東情勢を背景とした原油先物価格の高騰も嫌気された。日経平均は一時6万5000円を割り込む場面があった。30日(水)は急反発。一転して大きく買い優勢の地合いとなった。主力株中心に買い戻しの動きが広がった。10月1日(木)も急伸。主力の半導体関連株が軒並み買われ、これに牽引される形で全体相場が大きく押し上げられた。日本時間早朝に米マイクロンが6-8月期決算を発表し、売上高、純利益とも急拡大。9-11月期のガイダンスも市場予想を上回るなど好調な内容で、これを受けて投資家心理が強気に傾いた。日経平均は2200円あまりの上昇をみせ、6万9000円台回復まであと一歩のところに迫った。もっとも、半導体以外のセクターでは軟調な銘柄が目立った。2日(金)は反落。高値警戒感も台頭するなか利益確定売りが優勢となった。この日夜に予定される米雇用統計の発表を控え、買い手控え感も広がったようだ。個別では週を通じてニデック <6594> [東証Ｐ]が高い関心を集めた。不適切会計を巡る問題の行方が注視されている。

■来週のポイント

来週は引き続き日米の金利動向が相場のカギを握る展開となるだろう。国内では週明け5日から臨時国会が召集されるが、政府方針が金融政策に与える影響は大きく、注目が集まる。

重要イベントとしては、国内では7日に発表される8月景気動向指数、9日朝に発表される8月全世帯家計調査とオプションSQ算出が注目される。海外では5日に発表される米国9月ISM非製造業景気指数、6日に発表される米国8月貿易収支に注視が必要だろう。

■日々の動き（9月28日～10月2日）

【↓】　　 9月28日(月)―― 6日ぶり反落、朝高も利益確定売りで安値引け

日経平均 65877.62(　-486.58、-0.73)　　売買高24億1504万株　売買代金 8兆2028億円

【↓】　　 9月29日(火)―― 続落、米株安や金利上昇で売り優勢

日経平均 65481.27(　-396.35、-0.60)　　売買高24億4155万株　売買代金 7兆3224億円

【↑】　　 9月30日(水)―― 3日ぶり急反発、半導体関連株を中心に買い優勢

日経平均 66753.72(　+1272.45、+1.94)　　売買高27億6231万株　売買代金 9兆1212億円

【↑】　　10月 1日(木)―― 続急伸、半導体関連が牽引し6万9000円台に迫る

日経平均 68956.72(　+2203.00、+3.30)　　売買高26億4961万株　売買代金 8兆7228億円