■要約

ジーエルテクノホールディングス<255A>は、2024年10月1日にジーエルサイエンス（株）とテクノクオーツ（株）の共同株式移転により設立された精密機器製造グループである。大手傘下に属さない独立系メーカーで、「分析機器」「半導体」「自動認識」の3事業を展開している。

分析機器事業はガスクロマトグラフや液体クロマトグラフ用のカラム、前処理装置などを製造しており、会社の基盤を支える安定した事業である。半導体事業は高純度石英ガラスや結晶シリコン部材を手掛けており、今後の拡大が見込める成長事業と位置付けられている。さらに、自動認識事業では非接触ICカードや入退室管理機器といった新しい領域の開拓を進めている。これらの製品はいずれも社会や産業の基盤を支える重要な役割を担っている。同社は「人と社会の可能性を触発する」というミッションを掲げ、「枠にとらわれない自由な価値創造に挑戦する」というビジョンのもとで、グループ内の相乗効果の拡大や事業ポートフォリオの最適化、そして世界市場への展開を推し進めている。

1. 2026年3月期の業績概要

2026年3月期は、売上高47,189百万円（前期※比9.1%増）、営業利益7,111百万円（同12.1%増）、経常利益7,721百万円（同16.5%増）、親会社株主に帰属する当期純利益5,358百万円（同31.8%増）となった。分析機器事業と半導体事業が成長をけん引し、増収増益を達成した。

※ 2024年10月1日の経営統合以前、テクノクオーツはジーエルサイエンスの連結子会社であったため、統合前後で連結範囲に実質的な変更はない。したがって、同社の業績は統合前のジーエルサイエンスを基礎として算出されている。

分析機器事業では、PFAS分析需要の拡大や水道法改正に伴う分析需要の高まりを背景に、質量分析計や固相抽出装置などの販売が好調に推移した。また、自社消耗品の販売拡大も収益性向上に寄与した。半導体事業では、AI向けデータセンターや生成AI関連需要の拡大を背景に、半導体製造装置向け製品の販売が伸長した。加えて、高付加価値案件の増加や量産効果によるコスト低減が進み、収益性が改善した。一方、自動認識事業は売上高1,980百万円、営業利益50百万円となり、低採算案件の影響から収益性が低下したものの、高付加価値製品の開発を進めることで中長期的な収益改善を目指している。

2. 2027年3月期の業績見通し

2027年3月期は、売上高50,000百万円（前期比6.0%増）、営業利益7,740百万円（同8.8%増）、経常利益7,800百万円（同1.0%増）、親会社株主に帰属する当期純利益5,460百万円（同1.9%増）を見込んでいる。

分析機器事業では、PFAS分析需要の拡大や分析用消耗品販売の増加を背景に売上高22,500百万円を、営業利益は2,110百万円を計画している。半導体事業では、AI関連需要の拡大や高付加価値製品の販売増加を背景に、売上高25,000百万円、営業利益5,430百万円を見込んでおり、引き続き利益成長をけん引する見通しである。自動認識事業は、売上高2,500百万円、営業利益200百万円を計画している。依然として事業環境は厳しいものの、機器組込み型製品の開発や用途拡大を進めており、中長期的な収益改善を目指している。同社の見通しにおいては、中東情勢などの不確実要素を織り込まず、現中期経営計画の数値を据え置き、保守的な前提で業績計画を策定している。

3. 中長期成長戦略

2027年3月期を最終年度とする中期経営計画において、売上高50,000百万円、営業利益7,740百万円、営業利益率15.5%、ROE13%以上を目標に掲げている。基本方針として「持続的な成長への戦略投資」と「事業競争力を重視した成長戦略」を推進し、分析機器事業と半導体事業を成長の両輪としながら、自動認識事業を第3の柱へ育成する方針である。現在の業績見通しは中期経営計画と整合しており、目標達成に向けて着実に推移している。他方、2026年3月期は業績の上振れを受け、期末配当を期初予想の111円から123円へ上方修正し、前期比16円増配とした。また、政策保有株式の売却が進むなかで生じる需給の影響を緩和するため、約10億円の自己株式取得も実施した。約100億円規模の設備投資を進める一方で、配当性向30%以上を目標とした還元方針を維持しており、2027年3月期も126円への増配を計画している。成長投資と株主還元をバランス良く推進している点は評価できる。

■Key Points

・安定の「分析機器事業」、成長の「半導体事業」、創出の「自動認識事業」の3つの事業ポートフォリオで持続的成長を図る

・2026年3月期は主力の分析機器事業と半導体事業がけん引し増収増益、配当を上方修正

・増配に加え、需給緩和のため約10億円の自社株買いなど株主還元を重視

・中期経営計画最終年度の2027年3月期も増収増益の見込み、計画達成を目指す

（執筆：フィスコ客員アナリスト　中西 哲）

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提供：フィスコ

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