日電硝が急反落、米子会社の構造改革費用など響き26年12月期業績予想を下方修正
日本電気硝子<5214>が急反落している。7月31日の取引終了後に、26年12月期の連結業績予想について、売上高を3200億円から3000億円(前期比3.7%減)へ、営業利益を330億円から200億円(同41.4%減)へ、純利益を230億円から150億円(同49.4%減)へ下方修正したことが嫌気されている。
第3四半期以降に、複合材事業の米国子会社における事業構造改革や、ディスプレー事業の需要が若干減少することなどにより売上高が予想を下回る見通し。また、中東情勢及び円安の影響により原燃料価格が高騰するほか、ディスプレー事業で定期修繕に伴う費用が増加する見込みであることに加えて、複合材事業の構造改革に伴う米国子会社の生産活動停止に関する費用の発生を見込むことが響くとしている。
なお、同時に発表した6月中間期決算は、売上高1564億600万円(前年同期比1.7%増)、営業利益113億7300万円(同31.8%減)、純利益64億1400万円(同36.4%減)だった。
株探ニュース