本日の注目個別銘柄：大日住薬、航空電子、ファナックなど
<5334> 日特殊陶 1813 +71
急伸。前日に上半期決算を発表、営業益は339億円で前年同期比2.0倍、9月27日の上方修正値310億円をさらに上回った。また、通期予想は従来の500億円から685億円に増額、スパークプラグの補修用部品、半導体製造装置用部品が好調に推移しているほか、想定以上の円安などが上振れ要因。上方修正自体は想定線だが、修正幅は想定以上。年間配当金も従来計画の74円から96円に引き上げ、前期比36円の増配に。
<4307> NRI 4540 +335
急伸。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は273億円で前年同期比24.2％増益となった。DX需要を背景にコンサルティングや産業ITソリューションなどが好調に推移した。通期計画は従来の960億円から1040億円、前期比28.8％増に上方修正、990億円程の市場予想を上回る水準に。年間配当金も従来計画の38円から40円に引き上げ、前期比4円の増配としている。
<6807> 航空電子 1882 +198
急伸。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は56.2億円で前年同期比2.1倍となり、従来予想の44億円を大きく上回った。通期計画は従来の155億円から185億円、前期比2.1倍にまで上方修正。コンセンサスは従来会社計画並みの水準だった。自動車や産機・インフラ向けなどの売上見通しを引き上げているようだ。想定以上の好決算をストレートに評価する動きが優勢に。
<4506> 大日住薬 1649 -300
急落で下落率トップ。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は393億円で前年同期比61.8％増益となったが、大塚HDの一時金約300億円を計上したことが大幅増益の背景であり、実質的には厳しい状況が続く形に。北米のラツーダが流通在庫調整の影響で減収となっているほか、スミトバント関連新製品の売上は想定よりも伸び悩んだとの見方も。また、ジェフリーズ証券では投資判断を格下げしたもよう。
<7735> スクリーンHD 10400 +790
急伸。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は154億円で前年同期比3.3倍となり、市場予想を30億円程度上振れた。半導体製造装置の受注高も994億円となり、従来の会社想定を上回ったもよう。通期計画は従来の445億円から545億円、前期比2.2倍に引き上げ、第1四半期決算時に続く上方修正に。市場予想は480億円程度だった。半導体製造装置の利益率上昇が収益上振れの主因のようだ。
<6501> 日立 6650 -130
反落。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は1796億円で前年同期比46.7％増益、ほぼ市場予想水準での着地となっている。一方、通期計画は従来の7400億円から7230億円、前期比46.0％増に下方修正している。市場予想は従来会社計画をやや上回る水準であった。半導体など部材不足の影響が下方修正の要因。半導体不足の影響は下期にかけて拡大する見通しにもなっている。
<6702> 富士通 19985 -1770
急落。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は477億円で前年同期比19.4％増益となり、市場予想を80億円程度下振れる着地になった。部材調達遅延の影響が市場想定以上に響く格好になっているもよう。通期営業利益は2750億円、前期比3.3％増を据え置いているが、連結子会社の新光電工が通期予想を上方修正していることを考慮すると、ネガティブな反応にもつながっているようだ。
<4063> 信越化 20500 +575
大幅続伸。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は1696億円で前年同期比81.6％増益、市場予想を300億円強上振れている。4-6月期の同41.7％増から増益率は一段と拡大する形にもなっている。塩ビが想定以上に好調推移のほか、電子材料も市場期待値を上回る状況とみられる。通期予想の4850億円、前期比23.7％増は据え置いているものの、コンセンサス水準は大きく切り上がる方向のようだ。
<2413> エムスリー 6712 -533
急落。前日に上半期決算を発表、営業益は619億円で前年同期比2.6倍となったが、中国IPO関連などの評価益が計上されており、これを除いたベースでは同33％増の水準に。主力のメディカルプラットフォーム事業の増収率が第1四半期の39.1％増に対して、7-9月期は12.5％増に鈍化、人材拡大の遅れなどがボトルネックとなっている。バリュエーション水準が割高な中、成長鈍化の兆しなどをネガティブ視された。
<6954> ファナック 22250 -2110
急落。前日に7-9月期決算を発表、営業益は419億円で前年同期比97.0％増となったが、市場予想は100億円強下回った。通期予想は従来の1944億円から1775億円に下方修正、コンセンサスは2100億円程度であったとみられ、ネガティブインパクトにつながった。半導体・電子部品の部品不足など供給面の制約が強まっているもよう。会社側では急速な状況改善は見込みにくいとみているようだ。
《ST》
株探ニュース