日本取引所グループ<8697>は７日の取引終了後、新基準のＴＯＰＩＸの構成銘柄を発表した。スタンダード市場やグロース市場からの追加銘柄が３５銘柄となったのに対し、段階的ウエイトの低減が実施される「移行措置銘柄」は６８３銘柄に上った。移行措置銘柄は四半期ごとに８段階でウエイトが低減され、２０２８年７月末に除外となる。ただし２７年１０月の再評価で基準を満たす銘柄については、段階的ウエイトの低減を停止する。主な移行措置銘柄は以下の通り。

極洋<1301>、タマホーム<1419>、Ｋ＆Ｏエナジーグループ<1663>、不動テトラ<1813>、ＤＭ三井製糖<2109>、パソナグループ<2168>、ライフドリンク　カンパニー<2585>、Ｊ－オイルミルズ<2613>、アスクル<2678>、ユーグレナ<2931>、トレジャー・ファクトリー<3093>、エターナルホスピタリティグループ<3193>、グリーホールディングス<3632>、ＫＬａｂ<3656>、コロプラ<3668>、フィックスターズ<3687>、セック<3741>、ｇｕｍｉ<3903>、第一稀元素化学工業<4082>、戸田工業<4100>、ＪＣＲファーマ<4552>、ウェザーニューズ<4825>、東邦亜鉛<5707>、平河ヒューテック<5821>、Ｊａｐａｎ　Ｅｙｅｗｅａｒ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ<5889>、三協立山<5932>、弁護士ドットコム<6027>、ＫｅｅＰｅｒ技研<6036>、タツモ<6266>、井関農機<6310>、サムコ<6387>、ＪＵＫＩ<6440>、フォスター電機<6794>、ワタミ<7522>、ブイ・テクノロジー<7717>、ＮＩＳＳＨＡ<7915>、河合楽器製作所<7952>、ＧＳＩクレオス<8101>、ＡＺ－ＣＯＭ丸和ホールディングス<9090>、ブックオフグループホールディングス<9278>、朝日放送グループホールディングス<9405>、テレビ東京ホールディングス<9413>、沖縄電力<9511>、レノバ<9519>、セントラル警備保障<9740>、松屋フーズホールディングス<9887>、フィットイージー<212A>、オリオンビール<409A>。

出所：MINKABU PRESS

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