「電気自動車関連」に再脚光、自動車メーカーが一斉に中国へ針路＜注目テーマ＞
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みんなの株式と株探が集計する「人気テーマランキング」で、「電気自動車関連」が７位となっている。
自動車の環境規制を背景に世界的な電気自動車（ＥＶ）普及に向けた動きが強まっている。そのなか、世界最大の自動車市場である中国に日本の自動車メーカー各社が本腰を入れてＥＶ販売攻勢をかける構えにある。中国では、２０１７年に２８９０万台弱の新車を販売したが、前年比伸び率は３％程度にとどまる。対して新エネ車（ＮＥＶ）の販売は７７万台とまだパイは小さいものの、伸び率としては前年比１．５倍以上に達している。中国政府はＥＶをはじめとするＮＥＶを２０年までに累積５００万台生産することを目標とする中期計画を掲げており、この巨大マーケットを前に日本メーカーも手をこまぬいているわけにはいかない状況だ。
こうしたなか、２４日付の日本経済新聞が「日本車各社が中国で一斉に電気自動車（ＥＶ）を投入する。マツダは１９年をメドに中国大手と共同開発したＥＶを販売する。ホンダやトヨタ自動車、日産自動車も多目的スポーツ車（ＳＵＶ）のＥＶを出す」と報じた。これを受け、ＥＶ向け２次電池であるリチウムイオン電池や全固体電池関連株に改めてスポットライトが当たっている。また、急速充電器などインフラ面で必須となる商品を扱う企業や電池の評価試験を行う企業などへのマークが強まりそうだ。
きょうは２次電池関連として安永<7271>、オハラ<5218>、ニッポン高度紙工業<3891>、ＩＭＶ<7760>、田中化学研究所<4080>、セントラル硝子<4044>、ホソカワミクロン<6277>などが買い優勢となっていた。
出所：みんなの株式（minkabu PRESS）