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2019年3月22日 5時20分
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前日に「買われた株!」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は?―

■CRI <3698>  4,045円 (+700円、+20.9%) ストップ高

CRI・ミドルウェア <3698> [東証M]がストップ高。同社は20日、Googleの新世代ゲームプラットフォーム「Stadia」向けにミドルウェアを提供開始することを明らかにした。Stadiaは、Chromecastを接続した大画面のテレビ、ノートパソコン、デスクトップ、タブレット、スマートフォンを利用したゲームプレイを可能にしている。同社が手掛けるミドルウェアは新しいプラットフォームにいち早く対応することで、ゲーム開発者に快適なゲーム開発環境を提供し、ゲームパブリッシャー、ディベロッパーの事業拡大に貢献するとしている。

■そーせい <4565>  1,421円 (+195円、+15.9%) 一時ストップ高

そーせいグループ <4565> [東証M]が急速人気化し、一時値幅制限上限まで買われた。市場では「同社がノバルティスに導出したCOPD治療剤シーブリが中国で販売されると一部で伝わったようで、これを手掛かり材料に物色人気に火がついたもようだ。バイオ関連の中で同社株は、依然はマザーズ市場のなかで時価総額が突出するなど中心的な銘柄だった。ここ数年は凋落が激しいが、バイオベンチャーが相次いで人気化するなか出遅れ感が顕著だったことも短期資金の流入を加速させたようだ」(国内ネット証券マーケットアナリスト)としている。

■Jティッシュ <7774>  1,137円 (+150円、+15.2%) ストップ高

ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング <7774> [JQG]がストップ高。同社は20日午後1時、角膜上皮幹細胞疲弊症の治療を目的とした、自家培養角膜上皮(開発名:EYE-01M))の製造販売承認申請を厚生労働省に行ったと発表した。この申請は、眼科医療機器メーカーのニデック(愛知県蒲郡市)からの委託を受けて実施したもので、眼科領域の再生医療等製品では国内初の申請となる。「EYE-01M」は、患者自身の角膜組織の輪部から角膜上皮幹細胞を採取してシート状に培養したもので、これを移植することにより角膜上皮を再建させ、視力、その他臨床症状(眼痛、異物感、流涙、乾燥感など)を改善させることを目的としているという。なお、この件に伴う同社の19年3月期通期業績予想への影響は軽微とし、今後同社の業績に重大な影響を与える新たな事実が判明した場合は、速やかに公表するとしている。

■新日本建物 <8893>  311円 (+39円、+14.3%)

新日本建物 <8893> [JQ]が急反騰。同社は19日取引終了後、株主への利益配分に関する基本方針の変更を発表、19年3月期期末配当から配当性向30%以上をメドに株主還元を検討していくとしており、これが評価される形で投資資金を誘導している。マンションの戸建て分譲を手掛け、業績は前期の40%営業増益に続き、19年3月期も36%増益を計画するなど好調だ。

■キャリアデザ <2410>  1,290円 (+157円、+13.9%)

東証1部の上昇率2位。キャリアデザインセンター <2410> が6日ぶり急反騰。19日まで5日続落と調整局面にあったが、20日は満を持して大きく切り返しに転じた。同社は求人広告サイトや人材紹介などを手掛けるが足もとの業績は好調、19日取引終了後、19年9月期の第2四半期連結業績予想の修正を発表。売上高を57億8600万円から58億2100万円(前年同期比11.3%増)へ、営業利益を2億6400万円から3億1700万円(同17.4%減)へ、最終利益を1億8200万円から2億600万円(同17.6%減)へそれぞれ増額しており、これを好感する買いを呼び込んだ。IT派遣事業の売上高が計画を上回る推移を示しているほか、メディア情報事業は、前期に売上高の伸びが鈍化したものの、2019年1月より実施している広告宣伝キャンペーンが順調に推移したことが寄与した。利益面ではコスト抑制努力も反映された。更に19年3月末時点で1000株以上を保有する株主を対象に、新潟県魚沼産コシヒカリ(予定)5キログラムを贈呈する、株主優待も発表しており、これも物色人気を後押ししている。

■リテールPA <8167>  1,226円 (+147円、+13.6%)

リテールパートナーズ <8167> [東証2]が続急騰。19日、同社が発行済み株式数(自社株を除く)の6.43%にあたる300万株(金額で40億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は3月20日から8月23日まで。

■ピーエイ <4766>  260円 (+31円、+13.5%)

ピーエイ <4766> [東証2]が急反騰。求人情報サイトの運営や無料求人誌を発行するほか、人材派遣事業も手掛ける。ベトナム人材へのアプローチでは、既に現地に法人2社を設立して積極的な人材取り込みを図るなど業界を先駆する。4月からの「改正出入国管理法」施行に伴う外国人就労拡大では同社のビジネスチャンスが期待されている。

■パレモ・HD <2778>  308円 (+25円、+8.8%)

パレモ・ホールディングス <2778> [JQ]が急反発。19日大引け後、26日付で東証2部へ市場変更、名証2部へ新規上場することが決定したと発表しており、知名度の高まりや株式流動性の向上を期待する買いが向かった。併せて、東証2部市場変更と名証2部上場記念配当3円を上積みする形で、19年2月期の年間配当を従来計画の6円→9円(前の期は3円)に大幅増額修正したことも好感された。

■日本コークス <3315>  104円 (+6円、+6.1%)

東証1部の上昇率7位。日本コークス <3315> が急反発。19日大引け後、19年3月期の連結経常利益を従来予想の52億円→60億円に15.4%上方修正。増益率が61.1%増→85.9%増に拡大する見通しとなったことが買い材料視された。コークス市況が堅調に推移し、コークス事業の利ざやが改善することが寄与。併せて、発行済み株式数の1.69%にあたる500万株(金額で4.9億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことも好感された。

■ルネサス <6723>  566円 (+31円、+5.8%)

東証1部の上昇率8位。ルネサスエレクトロニクス <6723> が大幅高で3日続伸。同社は車載用マイコンなど半導体の大手だが、中国での自動車向けや工作機械向け需要の急減を背景に、国内外13工場で生産停止に踏み込むと伝わったことで株価を大きく下落させた経緯がある。しかし、空売りも膨らんでおり直近の信用倍率は0.84倍と売り長。更に外資系機関投資家などの貸株調達による空売りも入っているとみられ、足もとはその買い戻しが顕在化しているもよう。半導体需要は依然として警戒感が強いが、既に大底を入れたとの見方もある。なお、米国では半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が2001年以降の最高値に接近しており、日本の半導体関連銘柄の株価も回復を先取りする形で買いが観測され始めている。

■メンバーズ <2130>  1,756円 (+96円、+5.8%)

東証1部の上昇率9位。メンバーズ <2130> が急反発、株価は25日移動平均線を足場に上値指向を強め最高値街道を走っている。人工知能(AI)の普及に対応した人材として、企業のデータサイエンティストの求人ニーズが旺盛、そのなか同社は同分野に傾注し急増する需要を取り込んでいる。昨年10月にデータサイエンス領域に特化した人材派遣サービス会社メンバーズデータアドベンチャーを完全子会社として設立しており、デジタル人材市場で特に不足しているデータサイエンティストの育成を強化している。PERは40倍とやや高いものの、19年3月期は売上高、営業利益ともに20%増を見込み、「続く20年3月期は50%前後の伸びが見込めるだけに割高感はない」(国内中堅証券)という見方が出ている。

■ガンホー <3765>  405円 (+22円、+5.7%)

東証1部の上昇率10位。ガンホー・オンライン・エンターテイメント <3765> が急反発。大商いのなか切り返し昨年2月26日以来の400円台を回復した。20日は、米グーグルがクラウドを経由した専用ゲーム機なしでプレーできるゲーム・プラットフォームの「STADIA」でゲーム事業に参入すると発表したことが、ゲーム関連株に幅広く影響を与えている。市場では「任天堂 <7974> やソニー <6758> などハード機器を手掛ける企業にとっては、ネガティブ材料だが、スマートフォン向けゲームや映像ソフト、ミドルウェアなどを手掛ける企業にとっては大きな収益機会につながる可能性がある。株価も銘柄によって明暗がくっきり分かれている」(国内ネット証券)としている。20日は、このほかCRI・ミドルウェア、シリコンスタジオ <3907> [東証M]などがストップ高に買われている。

■村上開明堂 <7292>  2,599円 (+139円、+5.7%)

村上開明堂 <7292> [東証2] が大幅に3日続伸。同社は19日大引け後(15:00)に配当修正を発表。19年3月期の年間配当を従来計画の38円→44円(前期は36円)に増額修正した。同時に発表した「0.78%を上限に自社株買いを実施」も買い材料。発行済み株式数(自社株を除く)の0.78%にあたる10万株(金額で2億4600万円)を上限に、3月20日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買いを実施する。

※20日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース

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