「半導体」が15位、ファーウェイ問題で下値模索ながら光明も＜注目テーマ＞
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みんなの株式と株探が集計する「人気テーマランキング」で、「半導体」が１５位にランキングされている。
ここ米中貿易摩擦の問題が再び先鋭化するなか、中国通信機器大手ファーウェイに対する米国の制裁措置が波紋を広げている。個別企業をターゲットとした輸出規制にみえるが、ファーウェイは単なる一企業ではない。中国ハイテク産業の要衝にほかならず、その意味で中国側も引っ込みがつかなくなっている。これを新たな火種に報復合戦が繰り広げられる可能性が高まったことが、株式市場でも懸念されている。そして米国のＩＴ企業などがファーウェイとの取引停止の動きをみせるなか、とりわけネガティブな影響を受けやすいのが半導体業界だ。
前日の米国株市場では、ファーウェイへの輸出規制を嫌気してインテル、エヌビディア、アプライドマテリアルズ、クアルコム、ザイリンクス、マイクロンテクノロジーといった半導体関連株が軒並み大きく売り込まれた。フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は４％あまりの下げで３日続落となり、テクニカル的にも中長期波動の分水嶺である７５日移動平均線をマドを開けて下放れる格好となった。
東京市場でもこの余波が半導体製造装置関連や半導体素材関連の銘柄を直撃、大口の売り圧力に晒されることになった。半導体製造装置トップの東京エレクトロン<8035>は一時６７０円近い下げで１万５０００円大台近辺の攻防を余儀なくされたほか、切断装置大手のディスコ<6146>やウエハー洗浄装置のトップメーカーＳＣＲＥＥＮホールディングス<7735>なども下値を探った。また、半導体素材関連もシリコンウエハーのトップメーカーである信越化学工業<4063>やＳＵＭＣＯ<3436>などいずれも軟調、車載マイコン大手のルネサスエレクトロニクス<6723>やカスタムＩＣを手掛けるローム<6963>なども値を下げた。
しかし、目先の波乱は必ずしも中長期の下げトレンドを意味するものではない。米中間の問題は既に貿易戦争というより、ハイテク覇権争いの色を強めているが、この両国間の争いが半導体そのものの構造的な需要を減退させるものでは決してない。
ビッグデータの普及に加え、あらゆるものをオンライン化させるＩｏＴ時代に向けた動きが本格化しているほか、ディープラーニングにより飛躍的進化を遂げた人工知能（ＡＩ）などＩＴ革命の流れは、その根幹を担う半導体需要を喚起していくことに変わりはない。時計の針は前に進むのみだ。したがって、この波乱含みの地合いで半導体関連株が一段と深押しする場面があれば、冷静に安値拾いのチャンスをうかがうのも相場巧者の業といえる。
出所：みんなの株式（minkabu PRESS）