前日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―
■ＹＫＴ <2693> 330円 (+80円、+32.0％) ストップ高
ＹＫＴ <2693> [東証Ｓ]がストップ高。株価200円台と低位で時価総額30億円前後の超小型株ということもあり、個人投資家などの短期筋がここぞと攻勢を強めた。エレクトロニクス系機械商社で半導体分野での実績が高く、高技術力とコンサル分野のノウハウが強みとなっている。前週末8日取引終了後に発表した、26年12月期第1四半期（26年1-3月）決算は営業損益が2億1000万円（前年同期は1億5400万円の赤字）と急改善した。今期は通期予想が1億9000万円を計画していたが、既にこれを超過している。第1半期ということもあって通期見通しについては従来予想を据え置いたが、上方修正期待が低位の株価を強力に刺激する格好となった。
■トムソン <6480> 1,530円 (+300円、+24.4％) ストップ高
東証プライムの上昇率トップ。日本トムソン <6480> [東証Ｐ]がストップ高。11日午後3時ごろ、26年3月期の連結決算の発表にあわせて、27年3月期の通期業績予想を開示した。売上高予想は750億円（前期比19.0％増）、営業利益予想は82億円（同2.0倍）とした。年間配当予想は中間・期末各16円の合計32円（前期実績は29円50銭）を見込む。同時に取得総数142万4900株（自己株式を除く発行済み株式総数の2.0％）、取得総額16億円を上限とする自社株買いを実施すると発表しており、これらを好感した買いが集まった。エレクトロニクス関連機器をはじめとする設備投資需要が、生成AI向け半導体需要の高まりや人手不足による自動化・省人化などを背景に堅調に推移するとみている。26年3月期は売上高が前回予想の605億円から630億3100万円（前の期比15.9％増）、営業利益が31億円から41億200万円（同3.5倍）に上振れして着地した。中国市場を中心に半導体製造装置などのエレクトロニクス関連向けの需要が想定以上に高かった。自社株買いについては取得期間を5月12日から9月30日までとし、東京証券取引所における市場買い付けで行う。
■テラドローン <278A> 16,400円 (+3,000円、+22.4％) ストップ高
Ｔｅｒｒａ Ｄｒｏｎｅ <278A> [東証Ｇ]がストップ高。3000円高はストップ高となる1万6400円をつけた。前週末8日取引終了後、防衛装備庁から案件を受注したと発表した。モジュール型UAV（ ドローン）300式を納入する。受注金額は約1億1500万円で、納期は9月末の予定。同社にとって初の防衛装備庁向け案件という。会社側によると、今回納入する製品は現在発表済みの迎撃ドローンとは異なるものとしつつ、自社開発かつ国産のドローンだとしている。これが買い材料視された。
■サンワテク <8137> 3,955円 (+700円、+21.5％) ストップ高
東証プライムの上昇率2位。サンワテクノス <8137> [東証Ｐ]がストップ高。同社は前週末8日の取引終了後、26年3月期の連結決算発表にあわせ、27年3月期の業績予想を開示した。今期の売上高は前期比16.6％増の1730億円、最終利益は同28.6％増の42億円を見込む。また、前期の期末配当を従来の予想から2円増額したうえで、今期の年間配当予想は前期比8円増配の130円とした。2ケタ増益と増配計画を好感した買いが集まった。同社は電子部品などを手掛ける専門商社。AI関連の設備投資や、省力化・効率化投資の拡大が収益に追い風となると想定する。26年3月期の売上高は前の期比6.3％増の1483億2900万円、最終利益は同33.7％増の32億6500万円だった。
■クレスコ <4674> 1,660円 (+260円、+18.6％)
東証プライムの上昇率5位。クレスコ <4674> [東証Ｐ]が4日続急騰。前週末8日の取引終了後に発表した27年3月期連結業績予想で、売上高715億円（前期比10.5％増）、営業利益80億円（同21.1％増）、純利益55億3000万円（同4.8％増）と大幅増収増益を見込み、年間配当予想を前期比6円増の70円と連続増配を予定していることが好感された。顧客からのシステム更改・IT投資需要を的確に受注につなげるほか、生成AIを駆使した開発効率とコスト効率で収益性を引き上げる。なお、26年3月期決算は、売上高646億7600万円（前の期比10.1％増）、営業利益66億500万円（同10.4％増）、純利益52億7900万円（同19.8％増）だった。同時に、上限を100万株（自己株式を除く発行済み株数の2.48％）、または20億円とする自社株買いを発表しており、これも好材料視された。取得期間は5月11日から11月30日までで、取得した自社株は消却する予定としている。
■ＡＣＳＬ <6232> 3,430円 (+503円、+17.2％) ストップ高
ＡＣＳＬ <6232> [東証Ｇ]がストップ高。ドローン関連の一角として4月中旬以降上昇基調にあることに加えて、11日は米国子会社がカナダ市場で産業用ドローン事業の本格展開を開始すると発表したことを好感した買いが入った。カナダを拠点とするドローンソリューション企業であるドラガンフライ <DPRO> と連携し、小型空撮機体「SOTEN（蒼天）」の販売を6月に開始する。また、ドラガンフライのドローン製品を「SOTEN」用カメラペイロードなどのACSL製品に対応させる技術統合も開始するとしている。
■物語コーポ <3097> 4,905円 (+700円、+16.7％) ストップ高
東証プライムの上昇率6位。物語コーポレーション <3097> [東証Ｐ]がストップ高。前週末8日の取引終了後、26年6月期第3四半期累計（25年7月-26年3月）の連結決算を発表した。売上高は1121億300万円（前年同期比21.0％増）、営業利益は91億2500万円（同31.4％増）だったとしており、業況を好感した買いが集まった。営業利益の通期計画（107億7100万円）に対する進捗率は約85％になった。第3四半期累計の直営店における国内既存店売上高は前年同期比3.9％増だった。焼肉カテゴリーやラーメンカテゴリー、ゆず庵カテゴリーが来客数、客単価ともに伸長した。また、海外47店舗を含む95店舗の新規出店も業績に寄与した。
■ＯＢＡＲＡＧ <6877> 6,680円 (+920円、+16.0％) 一時ストップ高
ＯＢＡＲＡ ＧＲＯＵＰ <6877> [東証Ｓ]が急反騰、一時ストップ高となった。同社は7日に26年9月期第2四半期累計（25年10月-26年3月）の連結業績が計画に対して上振れしたと発表。通期業績予想を上方修正した。翌8日の取引終了後に発表した3月中間期決算は、売上高が前年同期比27.9％増の360億6700万円、営業利益が同46.8％増の60億3300万円、最終利益が同31.8％増の38億7700万円となった。7日に修正した数値とほぼ同水準の着地となったが、業績モメンタムの強さが改めて意識されたもよう。ショートカバーを誘発する形で株高に弾みをつけたようだ。平面研磨装置関連事業では、高度半導体デバイスにおける用途の多様化などを背景に堅調に推移し、部門営業利益は前年同期比で約2倍の24億9000万円に拡大。溶接機器関連事業は設備品や消耗品の拡販が寄与し、部門営業利益は同12.2％増の30億9500万円となった。
■東応化 <4186> 11,190円 (+1,502円、+15.5％) ストップ高
東証プライムの上昇率7位。東京応化工業 <4186> [東証Ｐ]がストップ高。11日午後2時ごろ、26年12月期第1四半期（1-3月）の連結決算を発表した。売上高が670億7700万円（前年同期比23.6％増）、営業利益が150億7400万円（同53.8％増）だったとしており、好業績を評価した買いが集まった。生成AI関連向けの需要が好調に推移したことで、エレクトロニクス機能材料・高純度化学薬品ともに大幅な増収を達成。営業利益の通期計画（522億円）に対する進捗率は約29％になった。
■帝繊維 <3302> 3,250円 (+411円、+14.5％)
帝国繊維 <3302> [東証Ｐ]が4日続急騰。同社は5月8日大引け後(15:30)に決算を発表、26年12月期第1四半期(1-3月)の連結経常利益は前年同期比37.1％増の46.9億円に拡大し、通期計画の55億円に対する進捗率は85.3％に達し、5年平均の59.4％も上回ったことで好感されたようだ。
■アイピーエス <4390> 3,995円 (+495円、+14.1％)
東証プライムの上昇率9位。アイ・ピー・エス <4390> [東証Ｐ]が4日続急騰。前週末8日の取引終了後、26年3月期の連結決算の発表にあわせて、27年3月期の通期業績予想を開示した。売上高予想は200億8000万円（前期比18.1％増）、営業利益予想は61億円（同13.6％増）としており、好感した買いが集まった。フィリピンと香港、シンガポールを結ぶ国際通信回線やフィリピン国内に法人向けインターネット接続サービスなどを提供する主力の国際通信事業が業績を牽引する。フィリピンでは2025年に国内のデジタル接続基盤の強化を図る「コネクタドン・ピノイ法」が成立しており、地方における新興通信事業者の新規参入が加速すると予想されることから、顧客基盤の拡大が見込まれる。なお、26年3月期は売上高が169億9900万円（前の期比11.4％増）、営業利益が53億7000万円（同21.7％増）だった。
■五洋建 <1893> 2,066円 (+236円、+12.9％)
東証プライムの上昇率10位。五洋建設 <1893> [東証Ｐ]が急反騰。前週末8日の取引終了後に発表した27年3月期連結業績予想で、売上高8180億円（前期比3.0％増）、営業利益590億円（同6.7％増）、純利益350億円（同0.9％増）と過去最高業績の更新を見込み、年間配当予想を前期比4円増の52円としたことが好感された。資材価格の上昇などが利益を圧迫するものの、大型港湾工事や物流施設、 防衛関連などの豊富な手持ち工事の進捗により国内事業は横ばいを予想。一方、海外事業は前期に受注した大型工事の本格化やシンガポールの大型病院工事の進捗、利益重視のマネジメント徹底などで黒字転換を見込んでおり、業績を牽引する。なお、26年3月期決算は、売上高7943億600万円（前の期比9.2％増）、営業利益553億400万円（同2.5倍）、純利益346億9200万円（同2.8倍）だった。同時に、上限を360万株（自己株式を除く発行済み株数の1.32％）、または50億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は5月11日から7月31日までで、株主還元の充実及び資本効率の向上を図ることが目的としている。
■ハウス食Ｇ <2810> 3,337円 (+377.5円、+12.8％)
ハウス食品グループ本社 <2810> [東証Ｐ]が5日ぶり急反騰。11日午後2時30分ごろに発表した27年3月期連結業績予想で、売上高3225億円（前期比1.7％増）、営業利益185億円（同1.4％増）、純利益170億円（同2.3倍）を見込み、年間配当予想を前期比30円増の100円としたことが好感された。主力の香辛・調味加工食品事業は家庭用を牽引役に増収を予想する一方、減価償却負担の増加による減益を見込むが、中国カレー事業の持続的成長や米国大豆事業の損益構造改革加速で海外食品事業は増益を予想。健康食品事業や外食事業も増収増益を見込む。なお、26年3月期決算は、売上高3169億7700万円（前の期比0.5％増）、営業利益182億4600万円（同8.8％減）、純利益73億6000万円（同41.1％減）だった。同時に自社株買いと自社株の消却も発表しており、これも好材料視された。自社株買いは上限を1200万株（自己株式を除く発行済み株数の13.16％）、または260億円としており、取得期間は5月12日から来年4月23日まで。取得した自社株は全株式を消却する予定。また、5月29日付で自社株640万株（消却前発行済み株数の6.50％）を消却するとしている。
■住友ベ <4203> 6,236円 (+690円、+12.4％)
住友ベークライト <4203> [東証Ｐ]が急反騰。11日午前11時30分ごろ、26年3月期の連結決算を発表した。売上高は前回予想の3165億円から3198億6700万円（前の期比5.0％増）、最終利益は255億円から280億1400万円（同45.3％増）に上振れして着地しており、好感した買いが集まった。主力の半導体関連材料セグメントはAI関連用途の需要拡大や中国の旺盛な半導体需要の継続などを背景に大幅な増収増益を達成した。あわせて27年3月期の通期業績予想を開示。売上高予想は3370億円（前期比5.4％増）、最終利益予想は285億円（同1.7％増）とした。AIサーバー需要拡大を中心に伸長する半導体関連材料セグメントをはじめ各事業で増収増益を見込む。年間配当予想は中間・期末各60円の合計120円（前期実績は110円）とした。
■フィードワン <2060> 1,220円 (+128円、+11.7％)
フィード・ワン <2060> [東証Ｐ]が急反騰。同社は前週末8日の取引終了後、26年3月期の連結決算発表にあわせ、27年3月期の業績予想を開示した。今期の売上高は前期比9.1％増の3170億円、経常利益は同2.2％増の88億円を見込む。前期に続き過去最高益の更新を計画するほか、年間配当予想は同6円50銭増配の52円としており、評価されたようだ。今期は輸入原料価格の上昇懸念があるなかで価格改定効果を見込むほか、無魚粉飼料の拡大により競争優位性を高める計画。前期の売上高は前の期比1.8％減の2906億7500万円、経常利益は同26.9％増の86億1200万円だった。
■プレミアＧ <7199> 2,052円 (+208円、+11.3％)
プレミアグループ <7199> [東証Ｐ]が3日ぶり急反騰。年初来高値を更新し、2000円台に乗せた。11日、26年3月期の連結決算発表にあわせ、27年3月期の業績予想を開示した。今期の売上高は前期比15.8％増の510億円、最終利益は同13.7％増の69億円を見込む。2ケタの増収増益で過去最高益を連続で更新する見通し。年間配当予想は同10円増配の64円としており、好感されたようだ。サービスブランドの「カープレミア」の認知拡大や有料会員組織の「カープレミアクラブ」を拡大するなどして、業績の向上を目指す。あわせて30年3月期に売上高840億円、最終利益140億円に伸ばす中期経営計画も公表した。26年3月期の売上高は前の期比21.0％増の440億4200万円、最終利益は同30.5％増の60億6900万円だった。
※11日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
