前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■インフロニア <5076> 　2,330円　(-365.5円、-13.6％)

インフロニア・ホールディングス <5076> [東証Ｐ]が3日続急落。前週末2日取引終了後、4782万6100株の新株式発行（国内募集が1207万6100株、海外募集が3575万株）を実施すると発表した。需給状況に応じて上限717万3900株のオーバーアロットメントによる売り出しも行う。株式価値の希薄化を懸念した売りが先行したようだ。発行価格は10月21～26日のいずれかの日に決定する。調達資金約1472億円（手取り概算額）は、水ｉｎｇ（スイング）やアルソシア建設（旧三井住友建設）の買収に伴う借入金の返済に充てる。

■ＨＥＮＮＧＥ <4475> 　1,671円　(-89円、-5.1％)

ＨＥＮＮＧＥ <4475> [東証Ｇ]が続急落。同社は2日取引終了後、東京証券取引所からグロース市場からプライム市場への区分変更の承認を受けたと発表した。これにより株価指数と連動するパッシブ系ファンドによる資金流入が期待されたが、同時に公募増資と売り出しを実施することを明らかにしており、1株当たり利益の希薄化などが警戒された様子だった。110万株の公募による新株発行と138万株の売り出し、それに需給状況に応じて上限37万2000株のオーバーアロットメントによる売り出しを行う。調達金額は約23億6300万円で、主力サービスである「HENNGE ONE」やブランディング強化などにかかる広告宣伝費、人材採用費に充てる。公募・売り出しの発行・売出価格は13日から15日のいずれかの日に決定する。プライム市場への市場変更は20日から22日のいずれかの日となる。また、26年9月期の配当を従来予想の6円から11円（前の期比6円増）へ増額修正することも発表している。

■トーセイ <8923> 　1,664円　(-67円、-3.9％)

トーセイ <8923> [東証Ｐ]が大幅安で3日続落。5日午後2時30分ごろに26年11月期の連結業績予想について、営業利益を246億1100万円から250億6100万円（前期比12.2％増）へ、純利益を151億5700万円から159億600万円（同7.8％増）へ上方修正し、あわせて期末一括配当予想を55円から58円へ引き上げたが、目先の材料出尽くしとみた売りが出たようだ。売上高は1229億8600万円から1136億1300万円（同20.0％増）へ下方修正した。国内不動産市場における国内外投資家の投資意欲が堅調であることから、期初に策定した不動産再生事業の販売計画を戦略的に見直し、一部の物件販売時期を翌期以降に変更したことが要因。一方、不動産ファンド・コンサルティング事業におけるディスポジションフィーなどの増加見込みや不動産賃貸事業の業績上振れから利益は上方修正した。なお、同時に発表した第3四半期累計（25年12月-26年8月）決算は、売上高996億400万円（前年同期比18.6％増）、営業利益234億4500万円（同12.7％増）、純利益148億1700万円（同5.5％増）だった。

■象印 <7965> 　1,409円　(-17円、-1.2％)

象印マホービン <7965> [東証Ｐ]が3日続落。前週末2日の取引終了後に発表した第3四半期累計（25年11月21日-26年8月20日）連結決算が、売上高699億8700万円（前年同期比3.4％増）、営業利益58億5600万円（同5.3％減）、純利益40億1500万円（同2.9％減）と最終減益となったことが嫌気された。最上位機種である圧力IH炊飯ジャー「炎舞炊き」や、生活家電で加湿器の販売が国内で堅調に推移したことに加えて、輸入コスト上昇に対する価格転嫁を進めたことが寄与し売上高は伸長した。ただ、販管費の増加に加えて、投資有価証券評価損の計上や法人税等の増加が響いた。なお、26年11月期通期業績予想は、売上高925億円（前期比1.5％増）、営業利益66億円（同11.2％減）、純利益48億円（同19.7％減）の従来見通しを据え置いた。同時に、26年11月20日時点の株主から株主優待制度を拡充すると発表した。現行制度では11月20日時点で100株以上を保有する株主を対象に、保有株数に応じた優待特別割引（1000～4000円）による自社商品の販売を実施していたが、変更後は継続保有期間3年以上の区分を設け、保有株数に応じた優待特別割引を1000～6000円とする。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　3,661円　(-35円、-1.0％)

ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が反落。2日の米原油先物相場は、WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の11月限が前日1日比1.76ドル安の1バレル＝91.11ドルと下落した。一時、88ドル台まで値を下げた。主要7カ国（G7）は2日、オンライン協議で石油備蓄の協調放出を決定した。これを受け、原油需給の緩和を予想した売りが流入した。ただ、サウジアラビアがイエメンの親イラン武装組織フーシ派に対する攻勢を計画している、との報道もあり下げ渋る場面があった。

※5日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース