前日に「売られた株！」総ザライ ―本日への影響は？―
■ＩＤＯＭ <7599> 932円 (-234円、-20.1％)
東証プライムの下落率トップ。ＩＤＯＭ <7599> [東証Ｐ]が4日ぶり急反落。14日取引終了後、27年2月期連結業績予想について営業利益を240億円から185億100万円（前期比6.2％減）へ下方修正すると発表した。従来の増益予想から一転減益となる。配当予想も42円43銭から31円38銭（前期35円60銭）に減額した。これを嫌気した売りが強まったようだ。下期に集中する大型店舗の新規開設による効果を見込み、売上高については6290億円から6550億円（同17.1％増）へ上方修正した。ただ、出店に伴う準備費用や設備投資関連費、人員体制の拡充に伴う人件費のほか、買い取り強化に向けた広告宣伝費の投下など成長投資を継続することから利益は押し下げられる見通しとなった。
■キオクシア <285A> 12,880円 (-1,810円、-12.3％)
キオクシアホールディングス <285A> [東証Ｐ]が4日続急落。AI・ 半導体関連株やデータセンター関連株への売り圧力が強まった。前日14日の米株式市場では、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）が4％を超す下げとなった。クラウドサービスを展開するコアウィーブ <CRWV> の社債価格が急落（利回りは急上昇）し、表面利率9％台の社債流通利回りは一時15％台に乗せ、財務危機に陥る企業の社債とされる「ディストレス債」の利回り水準に至った。コアウィーブの株価も15％を超す急落となった。資金調達の際に要求されるコストの高まりが、AIデータセンターの構築や最先端半導体の需要に逆風となるとの懸念が強まり、AI・半導体関連株への下押し圧力が高まったようだ。金融市場におけるクレジット・スプレッドの拡大を背景に、株式相場の調整リスクも警戒されるようになり、東京市場においてもAI・半導体関連株やデータセンター関連株に対しては、持ち高を整理する目的の売りがかさんだ。
■霞ヶ関Ｃ <3498> 6,970円 (-610円、-8.1％)
霞ヶ関キャピタル <3498> [東証Ｐ]が急反落。ＳＭＢＣ日興証券が14日付で投資評価「1（アウトパフォーム）」を据え置いた上で、目標株価を1万3000円から1万700円へ引き下げた。短期的にはカタリスト不足と指摘。株価は金利動向などによって左右されるだろうとみている。これを売り材料視する向きもあるようだった。
■セイワＨＤ <523A> 1,664円 (-140円、-7.8％)
セイワホールディングス <523A> [東証Ｇ]が3日続急落。同社は製造業を中心に後継者不在の国内中小企業をM＆Aでグループ化し、経営支援などを行う。14日の取引終了後、27年5月期第1四半期（6-8月）の連結決算を発表。売上高が21億円（前年同期比11.6％増）、営業利益が1億5100万円（同62.9％減）、最終利益が1億600万円（同62.0％減）だったとしており、大幅減益での着地を嫌気した売りが出た。M＆Aの取得関連費用の増加や負ののれん発生益の減少が要因。なお、これらの影響を除いた調整後営業利益は3億3000万円（同10.1％増）となった。同時に通期業績予想を上方修正。売上高を98億円から110億円（前期比37.3％増）、調整後営業利益を18億円から20億円（同39.8％増）に引き上げた。前回予想の公表後に子会社化した3社の業績を織り込んだ。
■クリレスＨＤ <3387> 755円 (-52円、-6.4％)
クリエイト・レストランツ・ホールディングス <3387> [東証Ｐ]が急落。14日の取引終了後に発表した8月中間期連結決算が、売上高860億9100万円（前年同期比3.5％増）、営業利益41億2100万円（同16.6％減）、純利益26億9700万円（同15.6％減）と2ケタ減益となったことが嫌気された。ベーカリー及びヌードルブランドの好調維持に加えて、M＆Aにより3月にグループ入りしたロンや7月にグループ入りした北米のヘイゼルウッドの貢献により増収となった。ただ、ロードサイド主体のかごの屋及び路面店主体の磯丸水産が悪天候の影響を強く受け苦戦したほか、ＳＦＰホールディングス合併関連費用の計上も利益を圧迫した。なお、27年2月期通期業績予想は、売上高1710億円（前期比3.4％増）、営業利益90億円（同13.3％増）、純利益57億円（同21.9％増）の従来見通しを据え置いた。
■メドレー <4480> 2,220円 (-103円、-4.4％)
メドレー <4480> [東証Ｐ]が大幅安で3日続落。15日午前9時ごろに医療機関業務支援システム「＠link（アットリンク）」、患者向けアプリ「アットリンクアプリ」及び周辺サービスのシステムに対する第三者による不正アクセスを確認したと発表したことが嫌気された。10月11日に外部の専門機関からの情報提供を受けて調査を行ったところ、不正アクセスを確認し、サービスを一時停止したという。同システムを利用する全国の医療機関787件に登録されている患者の個人情報が漏えいした可能性があるとしており、詳細に関しては現在調査を進めているという。
※15日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋
株探ニュース
