前日に「売られた株！」総ザライ ―本日への影響は？―
■スクリン <7735> 9,218円 (-2,157円、-19.0％)
東証プライムの下落率トップ。ＳＣＲＥＥＮホールディングス <7735> [東証Ｐ]が続急落。前週末10月30日取引終了後、上期（4-9月）連結決算を発表。売上高は3084億5300万円（前年同期比12.5％増）、営業利益は545億2300万円（同17.4％増）だった。ファウンドリー向けの販売が減少したものの、DRAMを中心とするメモリー向けが増加。地域別では台湾向けが減少した一方、米国や韓国向けが伸びた。決算内容は良好ながら、市場の高い期待に届かなかったとの受け止めから目先利益確定売りに押される展開を余儀なくされた。
■キオクシア <285A> 11,345円 (-2,125円、-15.8％)
東証プライムの下落率4位。キオクシアホールディングス <285A> [東証Ｐ]が続急落。同社は前週末10月30日の取引終了後、27年3月期第2四半期累計（4-9月）の連結決算を発表。売上高は前年同期比5.4倍の4兆2471億5200万円、最終利益は同37倍の2兆1978億7100万円となった。あわせて10-12月期の業績予想を公表。売上高は前年同期比4.6倍の2兆5000億円、最終利益は同15倍の1兆3600億円とした。前四半期比では売上高は0.8％増、最終利益は0.3％増と微増にとどまっており、失望売りが優勢となった。第3四半期の売り上げの一部について第2四半期に前倒しになった部分と、第4四半期にシフトする部分があり、結果として最終利益予想に関しては1兆6000億円弱とされる市場のコンセンサスを下振れした。想定為替レートは1ドル＝157円。また、キオクシアは9月30日を基準日として、中間配当で初配90円（株式分割前ベース）を実施すると公表した。4-9月期は生成AI用を中心としたデータセンター向け顧客の需要が旺盛に推移。平均販売単価の大幅な上昇や出荷量の増加、為替の改善なども寄与した。
■フクダ電 <6960> 9,740円 (-1,670円、-14.6％)
フクダ電子 <6960> [東証Ｓ]が急反落。同社は医用電子機器メーカー。前週末10月30日の取引終了後、27年3月期第2四半期累計（4-9月）の連結決算を発表した。売上高が646億8800万円（前年同期比0.2％減）、営業利益が105億6300万円（同0.9％減）だったとしており、業況を嫌気した売りが出た。自動血球計数装置や心電計関連の売り上げが縮小した生体検査装置部門が減収減益となったほか、治療装置部門が在宅医療向けレンタル事業の伸長で増収となったものの、減益で着地した。また、あわせてフクダ電の取締役及び元取締役13人に対して、同社への損害賠償を求めた米投資運用会社カナメ・キャピタルによる株主代表訴訟について、10月30日に東京地方裁判所はカナメ・キャピタルの請求を棄却する判決を言い渡したと公表した。
■三菱倉 <9301> 1,293.5円 (-210.5円、-14.0％)
東証プライムの下落率5位。三菱倉庫 <9301> [東証Ｐ]が急反落。前週末10月30日取引終了後、27年3月期連結業績の修正を発表。売上高を2800億円から2900億円（前期比6.1％増）へ引き上げたものの、営業利益は175億円から155億円（同2.7％減）へ引き下げた。従来の増益予想から一転減益になる見通しとなり、これが売り材料視されたようだ。物流事業の取り扱いが堅調に推移していることを織り込んだ。一方、阪急阪神エクスプレスの連結子会社化に伴って一過性の費用を計上する見込みとなり、これが利益を押し下げる要因となった。
■ゲンキＧＤＣ <9828> 2,989円 (-466円、-13.5％)
Ｇｅｎｋｉ Ｇｌｏｂａｌ Ｄｉｎｉｎｇ Ｃｏｎｃｅｐｔｓ <9828> [東証Ｓ]が急反落。前週末10月30日の取引終了後、27年3月期第2四半期累計（4-9月）の連結決算を発表。売上高が500億5900万円（前年同期比42.2％増）だった一方、営業利益は29億2100万円（同6.0％減）となっており、減益での着地を嫌気した売りが出た。一過性の子会社取得関連費用の発生やのれん償却費などの負担が増えたことが重荷となった。
■遠藤照明 <6932> 2,180円 (-294円、-11.9％)
遠藤照明 <6932> [東証Ｓ]が続急落。同社は照明器具の製造・販売・レンタルなどを手掛けている。前週末10月30日の取引終了後、27年3月期第2四半期累計（4-9月）の連結決算を発表。売上高が271億2800万円（前年同期比7.9％増）、営業利益が21億2400万円（同2.3％増）だった。直近の第2四半期（7-9月）については売上高が141億4400万円（前年同期比12.0％増）、営業利益が11億4100万円（同7.5％減）との計算になり、足もとの営業減益を嫌気した売りが優勢になった。
※2日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋
株探ニュース
