「全固体電池」が８位、バイデン新政権でＥＶ向け次世代電池に再脚光＜注目テーマ＞
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みんなの株式と株探が集計する「人気テーマランキング」で、「全固体電池」が８位となっている。
米大統領選は民主党のバイデン候補が勝利する形となったが、同氏は温暖化対策の国際的枠組みである「パリ協定」への復帰を図るほか、クリーンエネルギー関連に４年間で２兆ドルという過去最大規模のインフラ投資を行う計画を打ち出すなど、「脱炭素社会」に積極的に取り組む姿勢を示している。
脱炭素社会で最も規制の対象となりやすいのがガソリン車であり、電気自動車（ＥＶ）の普及が加速していくとの思惑が高まっている。そして、その動力源として基幹部品の中枢を担う２次電池の市場拡大に期待が大きい。ＥＶ向け２次電池では現在のところリチウムイオン電池が主流だが、リチウムイオン電池は航続距離の問題や中にある電解液が燃えやすいという欠点がある。そこで、ポスト・リチウムイオン電池を担う次世代電池の開発が世界で活発に進められている。次世代電池の市場規模はグローバルベースで２０３５年に２兆５０００億～２兆８０００億円に巨大化するとの試算もある。
そうしたなか、次世代電池の候補として最右翼に位置しているのが全固体電池だ。全固体電池はひとことで言えば現行のリチウムイオン電池の電解液の部分を固体材料に変えたもの。これによりすべての部材が固体で構成されることになり、一番大きな課題であった発火リスクを解消できる。また、積層化が容易なためコンパクト化しやすく、電気貯蔵能力も高く、ＥＶ航続距離の大幅な延長や電池の長寿命化をもたらす。
株式市場でも折に触れて、この関連銘柄を物色する動きが繰り返されてきたが、バイデン氏が大統領選に勝利し、日本でも菅首相が５０年までに温暖化ガスの排出量を実質ゼロにする目標を明示したこともあって再びマーケットの視線が向かう可能性が高まっている。全固体電池では自動車業界の盟主トヨタ自動車<7203>が積極的な取り組みをみせているほか、電機メーカーではパナソニック<6752>が研究開発で先駆している。村田製作所<6981>やＴＤＫ<6762>も量産技術の確立に注力、三櫻工業<6584>も全固体電池製造の米スタートアップに出資するなどで今後の展開が注目されている。
このほか、株価面で人気素地の高い銘柄としてはＦＤＫ<6955>や古河電池<6937>、マクセルホールディングス<6810>、ジーエス・ユアサ コーポレーション<6674>などの電池メーカーや、ニッポン高度紙工業<3891>、カーリットホールディングス<4275>、オハラ<5218>、ニッカトー<5367>といった素材関連もマークされる。