前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■メタプラ <3350> 　288円　(+45円、+18.5％)

メタプラネット <3350> [東証Ｓ]が3日続急騰。シルバーウィークの大型連休で日本株市場が休場の間に 仮想通貨（暗号資産）相場が大きく上げた。代表格の ビットコインの価格は21日に一時8万7000ドル台に乗せ、それまでの8万ドル台前半から急上昇。約8ヵ月ぶりの高値水準に浮上した。イーサリアムやXRPなどビットコイン以外の通貨にも買いが波及した。これを受け、連休明けの株式市場では財務戦略として仮想通貨に投資する「トレジャリー企業」に位置づけられる銘柄群が物色人気に。メタプラをはじめ、エスクリプトエナジー <5721> [東証Ｓ]、Ｄｅｆ　ｃｏｎｓｕｌｔｉｎｇ <4833> [東証Ｇ]、リミックスポイント <3825> [東証Ｓ]などが値上がりした。

■データセク <3905> 　1,807円　(+265円、+17.2％)

データセクション <3905> [東証Ｇ]が続急騰。同社は前週末18日の取引終了後、大口受注予定の発表を行っており、これに反応した買いが入った。エンタープライズ顧客向けにサービスを提供する米国拠点のAIインフラ企業から、エヌビディア <NVDA> 製GPU搭載サーバーの利用枠の提供に関する受注を獲得した。受注金額は年間1億7520万ドルで、契約期間は3年間。先方の意思により最大2年間の延長が可能という。25日までにデポジットとして初回入金が行われる予定で、初回入金をもって受注が有効になるとしている。なお、未取得のGPUサーバーに関する取得資金の未払い分2億5540万ドルについては、今回の受注によるデポジット1億3140万ドルと、借入金1億2400万ドルを充当する予定。借り入れ実行のためレンダー投資家との契約締結に向けて協議を進めているという。

■フィーチャ <4052> 　1,135円　(+150円、+15.2％) ストップ高

フィーチャ <4052> [東証Ｇ]がストップ高。前週末の大幅高に続き、24日はゴールドマンサックス証券経由のショートスクイーズを絡めた物色人気に弾みがつき、ストップ高に張り付いた。前週末18日取引終了後に同社が開示した「事業計画及び成長可能性に関する事項」が短期資金の琴線に触れた。同社株に限らず、足もとで自動運転関連株が再人気化している。米国ではテスラ <TSLA> がロボタクシー「サイバーキャブ」の配車サービスを開始したことが伝わり、国内でも自動運転サービスの社会実装に向けたシナリオが意識されたもようだ。もっとも、フィーチャをはじめとする自動運転関連の人気銘柄には需給面での共通項がある。足もとの一斉高は、今月中旬以降の同関連銘柄の急な調整局面において、貸株市場を通じた短期筋の空売りが大幅に増加していたことが背景にある。リスクオン相場の流れに伴い目先買い戻しの動きが誘発された格好だ。

■ソシオネクス <6526> 　2,300円　(+300円、+15.0％)

東証プライムの上昇率トップ。ソシオネクスト <6526> [東証Ｐ]が6日続急騰。マドを開けての大陽線を示現し底値圏離脱を鮮明としており、 半導体株高のなかでもひと際目立つ存在となった。大型連休期間中に米国では半導体セクターへの買いが集中、前日23日こそ利益確定の動きが出たが、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）は今月中旬を境に急速な戻り足に転じている。東京市場も米株市場に追随して半導体関連の主力銘柄にショートカバーが観測されたが、とりわけソシオネクスに関しては「複数の外資系証券手口で貸株市場を通じた空売りが高水準に積み上がっており、くしくも9月中間期末を目前に買い戻しに拍車がかかった」（中堅証券ストラテジスト）と指摘されている。

■総医研ＨＤ <2385> 　243円　(+25円、+11.5％)

総医研ホールディングス <2385> [東証Ｇ]が急反騰。24日午前11時30分ごろ、中国大手製薬企業である四川科倫薬業グループの傘下企業及び中国製薬企業の日本市場進出を支援する思尼特生物科技と新機能性素材の共同研究枠組み協定を締結したと発表しており、材料視した買いが集まった。協定に基づき、四川科倫薬業グループの傘下企業が推進する新機能性素材について、日本における研究開発から製品・事業化までを見据えた協力体制を構築する。なお、新機能性素材の名称や詳細は非公表。ただ、健康食品をはじめとするヘルスケア分野への応用が期待されているという。

■ティアフォー <593A> 　2,120円　(+143円、+7.2％)

ティアフォー <593A> [東証Ｇ]が急反発。ＳＢＩ証券が18日付で投資判断「買い」、目標株価2855円で新規にカバレッジを開始した。当面は赤字決算が続き、純利益ベースでの黒字転換は29年9月期、営業利益ベースでは31年9月期になると予想。この営業黒字転換以降の利益成長に着目し、目標株価を算出したという。自動運転を巡る規制緩和などが追い風になるとみている。

■ソリトン <3040> 　2,670円　(+171円、+6.8％)

東証プライムの上昇率9位。ソリトンシステムズ <3040> [東証Ｐ]が急反発。大陽線を形成し一時2677円まで駆け上がり8月14日の上場来高値2593円を払拭、青空圏に突入した。サイバー攻撃対応のセキュリティー対策ソフトや認証システム開発などのシステム構築を展開するが、独自技術を駆使した開発製品を主軸とし、高い技術力に定評がある。利益率向上も自社製品やサービスの好調が反映されている。自治体強靱化とGIGAスクール構想第2期の進捗を背景としたネットワーク強化やクラウドセキュリティー対策需要が高水準で、足もとの業績も飛躍期に入っている。26年12月期の業績については期初予想を大幅に増額し、営業利益は前期比37％増の39億円と連続ピーク利益更新を見込む。米国ではアンソロピックの上場が11月にずれ込む公算が大きくなっているが、「ソフトウェア関連株への投資需要が減退している印象はなく、むしろセキュリティーニーズの高まりが関連株を刺激しやすい」（ネット証券マーケットアナリスト）という見方が示されており、同社株にとっても風向きは順風といえる。

■一工薬 <4461> 　13,910円　(+820円、+6.3％)

第一工業製薬 <4461> [東証Ｐ]が5日続急伸。前営業日18日の取引終了後、レンゴー <3941> [東証Ｐ]と共同で、セロファン製造工程で発生するセルロース由来端材を、高機能な多糖類エステルに転換する方法を開発したと発表しており、株価の支援材料となったようだ。一工薬は多糖類のエステル化に適した新規反応溶媒を開発。今回発表した技術により、従来の製造プロセスと比べ二酸化炭素（CO2）排出量を68％削減できるという。

■住友電 <5802> 　2,200.5円　(+120円、+5.8％)

住友電気工業 <5802> [東証Ｐ]が4日続急伸。22日、メタ・プラットフォームズ <META> 及びＮＥＣ <6701> [東証Ｐ]と世界初の商用ペタビット級光海底ケーブルシステム「Petal」（ペタル）の構築に向けて協業を始めると発表しており、株価の刺激材料となったようだ。ペタルは米国とフランスを結ぶ総延長約7000キロメートルに上る大西洋横断の光海底ケーブルシステムであり、2029年から運用を始める。

■山一電機 <6941> 　8,460円　(+440円、+5.5％)

山一電機 <6941> [東証Ｐ]が続急伸。前営業日18日の取引終了後、フィリピン子会社で新たに第4工場を建設すると発表しており、材料視した買いが集まった。同工場では半導体テストソケットやコネクターなどの製品の組み立てを行う。投資総額は約65億円で、2028年度下期から稼働する予定。半導体市場やAIサーバー、産業機器市場などの中長期的な需要拡大を見据え、生産能力の増強と安定供給体制の強化を進めている。同時に子会社の光伸光学工業株式の一部をヴイ・エス・テクノロジー（東京都港区）に譲渡すると開示。なお、株式譲渡後も山一電機は光伸光学工業株式の85％を保有し、経営への関与を継続する。ヴイ・エス・テクノロジーが製造するマシンビジョン向け光学レンズ用フィルターに光伸光学工業の製品が採用されるなど、両社は取引関係がある。資本関係を含む協業関係を構築することにより、安定的な供給関係の強化や既存製品の販売拡大などに取り組む。

■荏原 <6361> 　4,510円　(+187円、+4.3％)

荏原製作所 <6361> [東証Ｐ]が大幅続伸。同社は18日、チェコのエネルギー関連機器大手であるチャート・フェロックスから空港インフラ向け液化水素ポンプを受注したと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。これは、航空機大手のエアバスが主導する欧州15機関のコンソーシアム「GOLIAT（Ground Operations of Liquid hydrogen Aircraft）プロジェクト」のパートナーであるチャート・フェロックスの取り組みをサポートするもの。受注したポンプはチャート・フェロックスが開発する水素燃料補給トレーラーに組み込まれ、今後、英ブリストルで実証試験が行われる予定だという。

■セイコーＧ <8050> 　10,200円　(+380円、+3.9％)

セイコーグループ <8050> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。傘下のセイコーソリューションズは18日、金融業界向けAIソリューションを開発・提供するＴｅｍｐｅｓｔＡＩ（東京都渋谷区）と生成AIを活用した金融機関の融資業務変革に向けて協業すると発表。これが買い手掛かりとなったようだ。これはセイコーソリューションズの金融機関向け「融資クラウドプラットフォーム」と、ＴｅｍｐｅｓｔＡＩが提供する「融資稟議AI」の連携に向けた取り組みを進めるもの。融資の申し込み、顧客情報、財務情報、面談記録など、融資業務の中で蓄積されるさまざまなデータを生成AIで活用し、稟議書作成の効率化にとどまらず、案件検討、融資判断、顧客提案まで、融資業務全体の高度化を目指すとしている。

■エニマインド <5027> 　820円　(+30円、+3.8％)

ＡｎｙＭｉｎｄ　Ｇｒｏｕｐ <5027> [東証Ｇ]が大幅高で3日続伸。同社は24日、アリババ <BABA> 傘下のアリババクラウドと戦略的パートナーシップを締結し、アリババが開発する大規模言語・マルチモーダルAIモデルファミリー「Qwen」を、自社のAIライブコマースプラットフォーム「AnyLive」に統合したと発表。これが材料視されたようだ。今回の統合では、AnyLiveのマルチモデルAI基盤にQwenを追加し、日本語を含む対応言語で、視聴者の質問意図の理解と商品・配信内容に即した回答生成を強化。ブランド企業が各市場の言語や商習慣に適したライブコマースを展開できるよう支援し、販売機会の拡大と複数市場での運営効率化につなげるとしている。

■立花エレ <8159> 　4,290円　(+140円、+3.4％)

立花エレテック <8159> [東証Ｐ]が大幅反発。24日午後1時ごろに、香港子会社を通じてコシダテック（東京都港区）から韓国における半導体関連事業を譲り受けることで基本合意したと発表しており、好材料視された。コシダテックの韓国現地法人が営むルネサスエレクトロニクス <6723> [東証Ｐ]の半導体デバイスに関わる事業を譲り受ける。中長期経営計画に掲げるグローバル展開の一環として、海外における事業基盤の強化及び事業領域の拡大を図るのが狙いで、具体的なスキームやスケジュールなどは今後決定するとしている。

■アクセルＨＤ <402A> 　550円　(+15円、+2.8％)

アクセルスペースホールディングス <402A> [東証Ｇ]が反発。前営業日18日の取引終了後、建設コンサルタント事業のパシフィックコンサルタンツ（東京都千代田区）と業務提携に関する覚書（MOU）を締結したと発表しており、材料視した買いが集まった。衛星データの利活用を通じ社会インフラ分野の課題解決を目指す。パシフィックコンサルタンツは1951年の創立以来、道路・河川・港湾・都市計画などの社会インフラ整備に深く関わり、防災・インフラマネジメントにおける高度な専門知識と豊富な実績を蓄積してきた。両社は今回の提携を通じ、防災分野における被災状況の早期把握・広域モニタリング、社会インフラの劣化・変状の継続的な観測・管理など、衛星データを実際の課題解決につなげるソリューションの開発・社会実装を加速させる。

■ヨコオ <6800> 　4,465円　(+120円、+2.8％)

ヨコオ <6800> [東証Ｐ]が続伸。同社は24日、ＡＳＴＩ <6899> [東証Ｓ]が開発したGNSS受信ユニット（無線通信ユニット）に、自社のGNSSフルバンドアンテナ「YOZ-52728」が採用されたことを明らかにしており、これが株価を刺激したようだ。「YOZ-52728」は複数の衛星測位システムに対応。みちびきのセンチメータ級測位補強サービス（CLAS）にも対応しており、高精度測位を支える重要な役割を担っている。

■ＤＭＧ森精機 <6141> 　2,896円　(+76.5円、+2.7％)

ＤＭＧ森精機 <6141> [東証Ｐ]が反発。大型連休中に、政府とＤＭＧ森精機、コマツ <6301> [東証Ｐ]など機械大手が連携し、ロボティクス分野におけるフィジカルAI実装に向けた学習データを収集すると伝わり、これを材料視する買いを誘導した。政府は2040年までに国内のAIロボット産業を世界シェア3割超、20兆円規模に育てる方針を掲げており、その成長シナリオ達成に向け官民を挙げて動き出す。工場内の機械に「マイナンバー」のような共通IDを割り当て、メーカーの垣根を越えて製造データを吸い上げる計画で、製造データは匿名化したうえでデータセットを構築。国外への技術流出に配慮し、経済産業省ではデータセットを当面、国産AIの開発だけに活用する方針が報じられている。

■ホンダ <7267> 　1,733円　(+44円、+2.6％)

本田技研工業 <7267> [東証Ｐ]が反発。大和証券は18日、同社株の投資判断を5段階で真ん中の「3（中立）」から2番目の「2（アウトパフォーム）」に引き上げた。目標株価は1450円から2100円に見直した。米国市場のシェア上昇に関して、ガソリン高で顧客の燃費志向が強まるなか、ハイブリッド車（HEV）があることのみならず、セダンやガソリン車をバランス良く取り揃えていることが背景と指摘。また、会社目標としている29年3月期の過去最高益（営業利益1兆4000億円）は達成可能で、好条件が揃えば28年3月期での到達もあり得ると予想。過去最高益が期待できるなか、割安感が強いとみている。

■ハーモニック <6324> 　6,350円　(+150円、+2.4％)

ハーモニック・ドライブ・システムズ <6324> [東証Ｐ]が続伸。前営業日18日の取引終了後、リケンＮＰＲ <6209> [東証Ｐ]と「樹脂製波動歯車装置」を共同開発することで合意したと発表した。これまで金属製が主流だった波動歯車装置において、ハーモニックの同装置製品技術に、リケンＮＰＲが培ってきた耐熱性・耐久性に優れた「スーパーエンジニアリングプラスチック」の製造技術を融合。更なる軽量化・静音化が求められる用途をターゲットとした新製品の投入を目指すとしており、材料視した買いが入った。

■ＨＯＹＡ <7741> 　23,140円　(+535円、+2.4％)

ＨＯＹＡ <7741> [東証Ｐ]が反発。ＳＭＢＣ日興証券は18日、同社株の目標株価を2万5000円から2万6000円に引き上げた。投資評価は3段階で最上位の「1」を継続した。自律的成長での成長力を高めるステージと指摘。第1四半期の実績や足もとの事業環境などを踏まえて業績予想を更新。EUVマスクブランクスなどの売上高成長を継続できる局面にあることを評価している。同証券では27年3月期のコア営業利益予想を3300億円から3480億円、28年3月期の同利益は3660億円から3920億円に見直している。

■タイミー <215A> 　1,348円　(+26円、+2.0％)

タイミー <215A> [東証Ｇ]が3日続伸。同社株について、ノルウェー銀行が5.04％保有していることが18日の取引終了後に明らかになり、材料視されたようだ。同日に提出された大量報告書によると、保有目的は純投資。報告義務発生日は15日となっている。

■日本取引所 <8697> 　2,274円　(+38.5円、+1.7％)

日本取引所グループ <8697> [東証Ｐ]が反発。24日正午ごろに27年3月期の連結業績予想について、最終利益を985億円から1050億円（前期比32.7％増）へ上方修正し、あわせて配当予想を中間38円・期末39円の年77円から中間・期末各41円の年82円（前期61円）へ引き上げたことが好感された。業績予想の前提となる1日平均の売買代金・取引高について、株券等を10兆2000億円から11兆円へ、長期国債先物取引を5万1000単位から5万2000単位へ、TOPIX先物取引を8万7000単位から8万8000単位へ、日経平均株価先物取引を13万6000単位から13万3000単位へ、日経平均株価指数オプション取引を300億円から385億円へそれぞれ見直したことが要因としている。

■コナミＧ <9766> 　21,390円　(+335円、+1.6％)

コナミグループ <9766> [東証Ｐ]が反発。24日、子会社コナミデジタルエンタテインメントが、サイコロジカルホラーシリーズ「SILENT HILL」の最新作「SILENT HILL：Townfall」をプレイステーション5など向けに発売したと発表しており、好材料視された。「SILENT HILL：Townfall」は、全世界でシリーズ累計販売本数が1780万本を超える「SILENT HILL」シリーズの最新作。シリーズ初の全編一人称視点を採用し、プレーヤーはより高い没入感で町を探索し、物語と密接に紐づいた謎解きを体験することができるとしている。

■住友化 <4005> 　588.2円　(+8円、+1.4％)

住友化学 <4005> [東証Ｐ]が反発。19日、インド企業で同国初となる半導体前工程工場の建設を進めているタタ・エレクトロニクスと、インドにおける半導体サプライチェーン構築に向けた協業の可能性を検討するための覚書を締結したと発表しており、好感した買いが入った。住友化は同国内での半導体用ケミカル拠点の設置を含め、半導体材料の安定供給体制の構築に向けた具体的な検討を行う。

■三井金属 <5706> 　23,025円　(+230円、+1.0％)

三井金属 <5706> [東証Ｐ]が続伸。18日、米ファクトリアル・エナジー <FAC> と 全固体電池の実用化に向けた共同開発契約を締結したと発表しており、好感した買いが入った。今回の協業により、三井金属が有する硫化物固体電解質材料「A-SOLiD」を用いた固体電解質材料の高性能化及び電池セルの製造プロセスに関する開発を実施。両社の強みを生かし、全固体電池の実用化に向けた技術課題の解決と量産適用性の検証を進める。

※24日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース