前週末9日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■ベルク <9974> 　6,140円　(-340円、-5.3％)

東証プライムの下落率2位。ベルク <9974> [東証Ｐ]が急反落。9日午後2時ごろ、27年2月期連結業績予想について営業利益を154億円（前期比14.0％減）に下方修正すると発表した。従来予想のレンジ（180億～198億円）を下回る水準に見直した。中東情勢に起因する包装資材などの商品仕入れ価格の上昇や、電気代をはじめとするエネルギーコストの高騰が要因。これを嫌気した売りが優勢となった。なお、売上高も4430億円（同4.6％増）に修正した。従来予想のレンジ（4345億～4546億円）の範囲内に収まる見通しとなった。

■ファストリ <9983> 　71,780円　(-3,020円、-4.0％)

東証プライムの下落率3位。ファーストリテイリング <9983> [東証Ｐ]が大幅反落。8日の取引終了後、26年8月期の連結決算の発表にあわせて、27年8月期の通期業績予想を開示した。売上高は4兆4500億円（前期比12.3％増）、事業利益は8300億円（同15.5％増）、最終利益は5600億円（同3.2％増）を見込んでいるものの、物足りなさを意識した投資家の売りが優勢になったようだ。年間配当予想は中間・期末各450円の合計900円（前期は850円）に増配。為替レートについては1ドル＝156円20銭、1ユーロ＝181円80銭、1元＝22円50銭を前提とする。海外ユニクロ事業は全ての地域で2ケタ増益を達成する見通し。グレーターチャイナは中国大陸での事業構造改革を継続的に進める。韓国、東南アジア・インド・豪州地区と北米、欧州では売上高を2ケタ伸ばすことで、固定費比率などを改善する。国内ユニクロ事業の事業利益は前年同期並みとみる。既存店売上高は2％の増収を見込むものの、調達に使用する為替予約のレートが円安となり、原価率が上昇する。なお、26年8月期は売上高が3兆9633億8900万円（前の期比16.6％増）、事業利益が7184億9900万円（同30.4％増）、最終利益が5425億1600万円（同25.3％増）だった。

■ＳＢＧ <9984> 　5,803円　(-237円、-3.9％)

東証プライムの下落率6位。ソフトバンクグループ <9984> [東証Ｐ]が続落。同社が出資する米オープンＡＩが、9月末時点の年換算売上高について500億ドル近くとなったと投資家に説明したと英紙フィナンシャル・タイムズ電子版が8日報じた。それまでにメディアで報じられていた水準は700億ドル近くで、これを大きく下回った。市場が期待するオープンＡＩの収益拡大シナリオが実現に至らない可能性が意識されるようになり、ソフトバンクG株への下押し圧力が高まっている。8日の米国市場ではAI・半導体関連株に対し幅広く売り注文が膨らみ、ソフトバンクＧ傘下のアーム・ホールディングス <ARM> のADR（米預託証券）は6％を超す下落となった。

■ＷＮＩウェザ <4825> 　1,901円　(-46円、-2.4％)

ウェザーニューズ <4825> [東証Ｐ]が3日続落。8日取引終了後、第1四半期（6-8月）連結決算を発表。売上高は63億3800万円（前年同期比5.5％増）、営業利益は8億9200万円（同2.2％減）と増収減益で着地した。法人向け、個人向けサービスとも増収を確保した一方、利益面ではAIサービスの研究開発とプロダクト化の推進に伴う通信費、気象データ費の増加、積極的な広告投資による販売促進費の増加などが響いた。これがネガティブ視されたようだ。

■スギＨＤ <7649> 　1,227.5円　(-26.5円、-2.1％)

スギホールディングス <7649> [東証Ｐ]が3日ぶり反落。1週間ぶりに年初来安値を更新した。8日取引終了後、27年2月期連結業績予想について営業利益を540億円から510億円（前期比5.0％増）へ下方修正すると発表した。夏場の天候不順の影響で季節商材を中心に既存店の物販売上高が想定を下回ったことが要因。これが嫌気された。なお、売上高予想については1兆920億円から1兆1179億円（同10.6％増）へ上方修正した。9月に連結子会社化したセキ薬品の業績を織り込んだ。

■テルモ <4543> 　2,284円　(-24.5円、-1.1％)

テルモ <4543> [東証Ｐ]が3日続落。8日取引終了後、27年3月期連結業績予想について純利益を1931億円から1200億円（前期比11.7％減）へ下方修正すると発表した。主要取引先であるＣＳＬ　Ｐｌａｓｍａ社との間で供給契約の解除を合意したことを踏まえ、関連する減損損失などを計上することになったため。これが売り材料視された。なお、売上高予想についても1兆2390億円から1兆2295億円（同8.6％増）へ見直した。

※9日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース