ポストAI相場の有望株、世界人気急上昇の「アニメ関連」が新章突入 ＜株探トップ特集＞

―海外展開加速へ政府も後押し、波乱相場のなか高値更新銘柄相次ぐ―

先週の暴落局面で改めて意識されたのは、ここ数年の株価上昇を実現してきたAI・半導体銘柄を中心とした相場が転機を迎える可能性だ。今週に入って株価は持ち直しているが、米中間選挙の結果によりAI投資が抑制の方向に向かうことは明白で、従来のシナリオを点検する必要がある。一方で暴落局面にも大きく買われた銘柄群があり、ソニーグループ <6758> [東証Ｐ]や東宝 <9602> [東証Ｐ]、東映アニメーション <4816> [東証Ｓ]などのコンテンツ関連の主力銘柄はいずれも先週、年初来高値を更新した。こうした状況を踏まえ、今回のトップ特集ではわが国のコンテンツ産業の中でもゲームと並んで中心をなす、アニメ産業に改めて着目。関連各社のポテンシャルを探っていく。

●日本が誇る成長産業、25年市場規模は約4.5兆円に

「アニメは日本が世界に誇る成長産業である」と言われて久しい。日本動画協会によると、アニメ産業の市場規模は2002年の年間1兆円超から、25年に4兆5000億円弱へと約4倍に拡大。言うまでもなく原動力となっているのは有能なアニメクリエーターたちが生み出す作品であり、宮崎駿氏率いるスタジオジブリ作品や「ドラゴンボール」「機動戦士ガンダム」「ONE PIECE」「SLAM DUNK」「新世紀エヴァンゲリオン」など世界中の人々を魅了する日本アニメを挙げれば枚挙にいとまがない。

近年の特筆すべきトピックは、昨年公開された映画「鬼滅の刃」シリーズの最新作、「無限城編 第一章 猗窩座再来」が歴史に残る大ヒットを飛ばし、北米において外国映画の歴代興収記録を更新したことだ。世界興行収入は日本映画として初めて1000億円を超え、改めて日本アニメの世界での人気を印象づけている。そうした流れを政府も見逃すはずもなく、高市政権はアニメを始めとしたコンテンツを成長戦略17分野の一つと位置づけ、なかでもアニメの海外売上高を現在（25年）の2兆5000億円から33年には6兆円へと引き上げることを目標に取り組んでいる。

●やはり成長の源泉は民間企業、着々と進む世界戦略

政府の後押しもさることながら、やはり鍵を握るのは民間企業の取り組みだ。ソニーGが21年に買収した世界的なアニメ配信サービス「クランチロール」の利用者は2100万人を突破（26年5月時点）、1年間で24％の会員増という急成長ぶり。「鬼滅の刃」の成功は、このクランチロールで世界中の人々が同作を認知していたからこそと言われ、日本アニメの世界進出を支えている。世界的なヒット作を数々生み出し、今年、創立70周年を迎えた老舗・東映アニメは31年3月期へ向けた中期経営計画で2000億円規模の戦略投資を計画。その一環として9月にハリウッド準メジャーのライオンズゲートとの提携を発表するなど大勝負を懸けている。

映画最大手の東宝が アニメに本腰を入れて取り組み始めたことにも要注目だ。26年2月期にこれまで映画事業に含まれていたアニメをIP（知的財産）・アニメ事業に独立。世界進出のための成長ドライバーと位置づけている。例年、邦画の興収ランキング上位を独占する同社だが、多くは他社が製作を主導する作品。今後の課題は同社が主導する主幹事作品で、いかに世界的ヒットを生み出せるかが鍵になる。そのほか、バンダイナムコホールディングス <7832> [東証Ｐ]は子会社で映像コンテンツを企画・製作。「ガンダム」を筆頭に、「アイドルマスター」「ラブライブ！」などのIP展開に取り組んでいる。ＫＡＤＯＫＡＷＡ <9468> [東証Ｐ]は自社原作をはじめとするアニメの企画・製作・配給を一気通貫で展開できるところが強み。「Re:ゼロから始める異世界生活」「ようこそ実力至上主義の教室へ」などのヒット作が生まれている。

今、改めてその成長力が注目されているアニメ産業。以前と状況が異なるのは、コンテンツ産業にありがちなヒット作の有無に業績が左右される構造ではなくなってきたことだ。映画やテレビ以外にも、動画配信サービスやキャラクターグッズの販売、イベント・テーマパークへのIP活用など商機は多岐にわたり、生み出したコンテンツが世界中で長期間収益を生むロングテールのビジネスモデルを確立しつつある。さらに関連企業の裾野は広く、今ここで挙げた代表的な銘柄以外にも、今後の産業成長の担い役になる企業も多い。今回のトップ特集では、活躍が期待されるアニメ関連6銘柄を厳選して取り上げる。

●劇的な活躍期待のアニメ関連6銘柄をウォッチ

ＩＧポート <3791> [東証Ｓ]はアニメを制作する映像制作事業や、アニメ作品の二次利用を推進する版権事業などを手掛けている。これまで人気作品「進撃の巨人」「ハイキュー！！」「SPY×FAMILY」などを展開。現在子会社が製作中のアニメ作品には、27年2月にネットフリックスで配信される世界的人気漫画「ONE PIECE」の1話からの再アニメ化シリーズや、ＴＯブックス <500A> [東証Ｓ]が刊行する累計1500万部（電子書籍含む）突破の人気シリーズ「本好きの下剋上」の最新作などが並ぶ。

日本ＢＳ放送 <9414> [東証Ｓ]は全国無料のBSハイビジョン放送「BS11」チャンネルを運営している。国内アニメ作品などに出資し、毎クール約40タイトルのアニメ関連番組を放送。壽屋 <7809> [東証Ｓ]との協業のもと、放送した人気アニメ作品のオリジナルグッズを積極的に展開しており、アニメ作品の価値最大化に向けた取り組みを進めている。今夏には同社がTVアニメ作品を放送した、累計発行部数1800万部超（電子含む）の人気ライトノベル「無職転生 ～異世界行ったら本気だす～」（カドカワ刊行）のオリジナルくじを発売した。

セルシス <3663> [東証Ｐ]はイラストや漫画、アニメ制作用アプリ「CLIP STUDIO PAINT」を展開。日本国内のアニメ制作現場での使用率は8割を超えており、アニメ業界のツルハシ銘柄候補として注目したい。26年12月期第3四半期累計（1～9月）の単独決算は大幅な増収増益を達成。アプリの大型バージョンアップ効果や新興国、モバイルユーザーを取り込むための施策などが奏功しており、通期の売上高は創業来初の100億円突破が見えている。

エディア <3935> [東証Ｓ]はゲームの企画・開発やライトノベル・コミックの出版などを手掛けており、豊富なIPを活用するため25年8月からアニメ事業に参入している。アニメ製作委員会への出資を通じて自社IPのアニメ化を積極的に推進・実現することで、原作の増販やグッズ販売、ゲーム化といった相互シナジーの向上を狙う。これまで「チート薬師のスローライフ」や「転生貴族の異世界冒険録」をアニメ化してきた。現在も複数のIPで製作委員会の組成を進めており、中長期的な収益最大化に向けた布石を打っている。

ＣＬホールディングス <4286> [東証Ｓ]はグループでIPを活用したグッズの企画・開発やコラボカフェの運営などを展開しており、年間使用IPコンテンツは250種類以上に及ぶ。26年12月期第3四半期累計（1～9月）の連結営業利益は前年同期比4.1倍の26億5300万円と急成長。外食や流通向けに景品を使用した販促・集客キャンペーンを手掛ける事業が大幅増収となり、業績を牽引した。アニメの人気が高まるにつれ、同社のサービスへのニーズも拡大することが期待できる。

ｃｏｌｙ <4175> [東証Ｇ]は「ディズニー」で話題になったモバイルゲームの開発・運営に加え、IPを使ったグッズの販売やコラボカフェの運営、イベントの開催などを行うメディア事業に取り組んでいる。アニメ関連商品の通販サイト「アニメバコ」も運営する。同社は女性向けエンタメ市場のリーディングカンパニーを目指しており、ゲームにおいて女性ユーザーの比率が高い。インテージホールディングス <4326> [東証Ｐ]の調査によると、推し活をしている人の比率は女性が高い傾向があり、グッズ販売やコラボカフェで同社の強みを発揮できる場面もありそうだ。

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