前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■メンバーズ <2130> 　770円　(-150円、-16.3％) ストップ安

メンバーズ <2130> [東証Ｐ]がストップ安。9月30日の取引終了後、27年3月期の連結業績予想を修正したと発表した。売上高を268億6600万円から250億円（前期比2.4％増）、営業利益を25億円から2億円（同87.5％減）に引き下げた。各利益は大幅増益予想から一転して大幅減益を見込んでおり、嫌気した売りが膨らんだ。低単価案件からの計画的な撤退を進めるなか、中東情勢の影響による一部顧客の投資削減、AIによる想定以上の専門人材ニーズの減少が響き、第2四半期累計（4-9月）の業績が想定を大きく下回った。下半期は従来型のウェブ運用領域からAX領域への成長ドライバーの入れ替えを軸に収益性改善を目指し、投資を継続する方針。事業転換に要する期間などを踏まえ、通期業績予想は保守的に算出したという。9月中間期について、売上高が前回予想の125億9300万円から118億円、営業損益が3億2000万円の黒字から4億3000万円の赤字に下振れして着地したようだと開示。同社は26年3月期第4四半期から連結決算に移行したため単純比較はできないものの、単独決算だった前年同期は売上高が114億4800万円、営業損益が2億6300万円の黒字だったことから、各損益は実質的な増益予想から一転して赤字に転落した。

■ニデック <6594> 　2,100円　(-255円、-10.8％)

東証プライムの下落率4位。ニデック <6594> [東証Ｐ]が急反落。年初来安値を更新した。30日の取引終了後、関東財務局に対し26年3月期の有価証券報告書を提出した。ただし、監査法人は「意見不表明」とした。上場廃止リスクが高まったとの懸念が強まり、処分売りが膨らんだ。監査法人のＰｗＣジャパンは、不適切な会計処理を受けた人事的な是正措置が行われているものの、一部は完了しておらず、結果として不正に関与していた役職員の一部が「会社及びグループ会社の財務報告プロセスにおいて責任ある立場を担当している」などと指摘。意見表明の基礎となる十分かつ適切な監査証拠を入手することができなかったとしている。ニデックは発表が遅れていた26年3月期の連結決算を開示した。売上高は2兆7087億500万円（前の期比3.9％増）、最終損益は5646億2400万円の赤字（前の期は846億7200万円の黒字）だった。非金融資産の減損損失6321億3500万円を計上した。27年3月期の連結業績予想も公表した。売上高は2兆8000億円（前期比3.4％増）、最終損益は1000億円の黒字を計画する。

■ＮＩＳＳＨＡ <7915> 　1,085円　(-75円、-6.5％)

東証プライムの下落率6位。ＮＩＳＳＨＡ <7915> [東証Ｐ]が急反落。9月30日の取引終了後に、26年12月期の連結業績予想について、売上高を1980億円から1950億円（前期比0.1％増）へ、営業損益を70億円の黒字から33億円の赤字（前期40億4000万円の黒字）へ、最終損益を32億円の黒字から62億円の赤字（同10億100万円の黒字）へ下方修正したことが嫌気された。ディバイス事業で下期に見込んでいたタブレット向け需要の改善が見込めないことが要因。また、上期に計上したのれんの減損損失に加え、需要動向の影響、産業資材の加飾分野における生産関連費用などの上昇が損益を悪化させる。同時に、延期していた6月中間期決算の発表を行い、売上高960億3300万円（前年同期比1.0％減）、営業損益45億円の赤字（前年同期25億5800万円の黒字）、最終損益54億7300万円の赤字（同2000万円の黒字）だった。

■大倉工 <4221> 　5,370円　(-320円、-5.6％)

東証プライムの下落率7位。大倉工業 <4221> [東証Ｐ]が急反落。9月30日の取引終了後に、政策保有株の見直しに伴う既存株主を売り出し人とする125万5800株の売り出しと、上限を18万8300株とするオーバーアロットメントによる売り出しを行うと発表しており、需給面への影響を警戒した売りが出たようだ。売り出しを通じて、投資家層の拡大や多様化、株式流動性の向上を図るという。なお、売出価格は10月7日～14日のいずれかの日に決定する。

■イリソ電子 <6908> 　2,832円　(-116円、-3.9％)

イリソ電子工業 <6908> [東証Ｐ]が大幅反落。同社は自動車用やコンシューマー用、産業用コネクターを製造・販売している。9月30日の取引終了後、26年3月期の連結決算の発表にあわせて、27年3月期の通期業績予想を開示。売上高を670億円（前期比8.1％増）、営業利益を35億円（同35.6％減）、最終利益を16億円（同37.3％減）と見込んでおり、嫌気した売りが出た。市場環境について、コンシューマー市場がゲーム機向け需要低迷が継続し、厳しい環境になるとの見通し。一方、モビリティ市場はxEV（電動車）の構成比が増加し、インフォテインメント分野の売り上げが高速伝送ニーズの増加などにより伸長すると予想。インダストリアル市場もエネルギーマネジメント分野といった新領域の需要やFA機器向けの回復が見込まれる。なお、26年3月期は売上高が619億6100万円（前の期比9.9％増）、営業利益が54億3600万円（同0.2％減）、最終利益が25億5300万円（同1.6％増）だった。同社は海外子会社における不適切な金銭交付などの疑義が生じたことから、4月27日に第三者委員会の設置を決議し、調査を実施。調査結果を踏まえた過年度の財務諸表や有価証券報告書の訂正報告書の作成作業などに時間を要したことから、決算短信の開示が期末後50日を超えることになった。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　3,586円　(-114円、-3.1％)

三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> [東証Ｐ]が大幅反落。9月30日発表の米8月個人消費支出（PCE）価格指数は前年同月比3.4％上昇。伸び率は市場予想の3.7％を下回った。これを受け、米連邦準備制度理事会（FRB）が追加利上げに踏み切るとの見方が後退した。加えて、10月1日に日銀が公表した9月の全国企業短期経済観測調査（短観）は大企業・製造業の業況判断指数（DI）がプラス24となったが、市場予想を下回った。あわせて公表された9月17～18日開催分の金融政策決定会合における主な意見では、市場が警戒していたほど利上げに前のめりな姿勢がみられなかったとの受け止めが一部で広がりつつある。日米の追加利上げ観測が後退するなか、直近で上昇基調にあった銀行株に対しては、利益を確定する目的の売りが優勢となった。

■アンドＳＴ <2685> 　3,040円　(-50円、-1.6％)

アンドエスティＨＤ <2685> [東証Ｐ]が反落。9月30日の取引終了後に発表した8月中間期連結決算は、売上高1521億1000万円（前年同期比1.9％増）、営業利益107億3100万円（同34.6％増）、純利益59億5100万円（同0.6％減）となり、大幅営業増益となったが、株価押し上げ効果は限定的のようだった。ブランドリテール事業で、主力のアダストリアが好調に推移し、米国事業の撤退や卸売の減少をカバーした。また、プラットフォーム事業も順調に推移したほか、値入れの改善と在庫コントロールによる値引きの抑制で粗利率が向上したことも寄与し、上期として過去最高の売上高・営業利益となった。27年2月期通期業績予想は、売上高3140億円（前期比3.2％増）、営業利益172億円（同4.1％増）、純利益105億円（同10.5％増）の従来見通しを据え置いた。

※1日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース