前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■スガイ <4120> 　1,463円　(+300円、+25.8％) ストップ高

スガイ化学工業 <4120> [東証２]がストップ高。5日大引け後に発表した19年3月期第3四半期累計(4-12月)の経常利益(非連結)が前年同期比2.5倍の1億7900万円に急拡大して着地したことが買い材料視された。海外向け医薬中間物や農薬中間物の販売が大幅に増加したことが寄与。原燃料価格の高騰を吸収し、大幅増益を達成した。通期計画の1億9000万円に対する進捗率は94.2％に達しており、業績上振れを期待する買いが向かった。業績回復を踏まえ、従来無配としていた期末一括配当を30円実施し、4期ぶりに復配する方針としたことも支援材料となった。

■ネットイヤー <3622> 　496円　(+80円、+19.2％) ストップ高

ネットイヤーグループ <3622> [東証Ｍ]がストップ高。同社はウェブマーケティング事業を手掛けるが、5日取引終了後、ＮＴＴデータ <9613> が同社に対しTOB（株式公開買い付け）を実施し、連結子会社化を目指すことを発表し、これがサプライズとなった。TOB価格は前日終値比で2倍以上の1株850円で、当面はここにサヤ寄せする展開となる。なお、買い付け期間は2月6日から3月6日まで。

■三井海洋開発 <6269> 　2,979円　(+439円、+17.3％)

東証1部の上昇率3位。三井海洋開発 <6269> が続急騰。5日大引け後に発表した18年12月期の連結経常利益が前の期比18.3％増の287億円と、従来予想の220億円を大幅に上回って着地したことが買い材料視された。FPSO(浮体式石油生産設備)の建造工事が順調に進捗したことに加え、オペレーションサービスの採算改善や販管費が想定を下回ったことが上振れの要因となった。また、リース事業を行う関連会社の業績が好調だったことも利益を押し上げた。併せて発表した19年12月期の経常利益は前期比37.5％減の180億円に落ち込む見通しとなった。

■アンジェス <4563> 　555円　(+80円、+16.8％) ストップ高

アンジェス <4563> [東証Ｍ]が突発人気化しストップ高。再生細胞薬の治験不調で暴落していたサンバイオ <4592> [東証Ｍ]が下げ止まり、リバウンド局面に転じていることからバイオ関連株全般にも物色の矛先が向いている。そのなか同社は、「承認申請中の遺伝子治療薬『コラテジェン』が今月中にも承認されるとの観測が浮上、これが株価上昇を後押ししているようだ」（準大手証券ストラテジスト）としていた。もっとも「現時点では思惑先行で短期値幅取り狙いの資金が群がっている状況で、単発的な上昇で終わる可能性もある」（同）という。

■ロジスネクス <7105> 　1,356円　(+160円、+13.4％)

東証1部の上昇率5位。三菱ロジスネクスト <7105> が急反騰。6日午後1時30分ごろに発表した第3四半期累計（18年4-12月）連結決算が、売上高3302億4400万円（前年同期比5.1％増）、営業利益88億8100万円（同96.4％増）、純利益50億4700万円（同10.2倍）と大幅増益となったことが好感された。国内フォークリフト販売台数が伸長したほか、アジア、米州、欧州、中国の全域で販売を伸ばしたことが業績向上を牽引した。一方で、資材費高騰などの影響があったものの、国内販売価格の改善なども寄与し利益を押し上げた。なお、19年3月期通期業績予想は、売上高4350億円（前期比0.4％増）、営業利益125億円（同34.7％増）、純利益60億円（同2.0倍）の従来見通しを据え置いている。

■ヤマハ <7951> 　5,470円　(+615円、+12.7％)

東証1部の上昇率6位。ヤマハ <7951> が続急騰。5日の取引終了後に発表した第3四半期累計（18年4-12月）連結決算が、売上高3338億9900万円（前年同期比1.6％増）、営業利益480億8800万円（同16.0％増）、純利益367億2400万円（同25.9％減）と2ケタ営業増益となったことが好感された。アコースティックピアノは中国向け2ケタ成長が継続したほか、北米などでの販売も好調に推移。デジタルピアノと管楽器は海外の全地域で売り上げを伸ばしたほか、中国・北米向けギターも伸長し、これら楽器事業が業績を牽引した。なお、前年同期にヤマハ発動機 <7272> 株式の一部売却による投資有価証券売却益を計上した反動で純利益は減益となった。同時に発表した19年3月期通期業績予想は、部品・装置事業の減収見通しにより売上高を4420億円から4400億円（前期比1.6％増）へ下方修正したが、営業利益は550億円（同12.6％増）、純利益は400億円（同26.4％減）の従来見通しを据え置いている。また、500万株（発行済み株数の2.75％）、または200億円を上限とする自社株買いを実施するとあわせて発表しており、これも好材料視されているようだ。取得期間は2月6日から7月31日までで、株主還元と資本効率の向上を図ることを目的としている。

■森永乳業 <2264> 　3,435円　(+315円、+10.1％)

森永乳業 <2264> が続急騰。6日午後2時ごろに発表した第3四半期累計（18年4-12月）連結決算が、売上高4565億7100万円（前年同期比1.2％減）、営業利益209億700万円（同4.4％減）、純利益136億2400万円（同19.7％減）となり、通期計画の営業利益203億円を上回ったことが好感された。ヨーグルトやチーズなどが増収となった一方、アイスクリームの取引制度の影響に加えて、牛乳類や乳飲料などが前年実績を下回った。また、原材料価格の上昇も利益を圧迫した。なお、19年3月期通期業績予想は、売上高5820億円（前期比1.7％減）、営業利益203億円（同6.4％減）、純利益122億円（同22.7％減）の従来見通しを据え置いている。

■グンゼ <3002> 　5,110円　(+285円、+5.9％)

グンゼ <3002> が5連騰。5日に発表した「医療器具の販売を手掛けるメディカルユーアンドエイの全株式を取得し子会社化する」が買い材料。

■協和キリン <4151> 　2,235円　(+124円、+5.9％)

協和発酵キリン <4151> が急反発。5日大引け後、連結子会社の協和発酵バイオの株式95％をキリンホールディングス <2503> へ売却すると発表したことが買い材料視された。協和発酵バイオの株式を売却し、新薬開発を中心とした医薬事業に経営資源を集中する。株式売却額は約1280億円の見込み。株式売却益の発生を踏まえ、19年12月期の連結最終利益は前期比25.0％増の680億円に伸びる見通し。併せて、今期の年間配当は前期比5円増の40円に増配する方針としたことも評価材料となった。また、発行済み株式数(自社株を除く)の1.95％にあたる1070万株(金額で270億円)を上限に、2月6日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買いを実施すると発表したことも支援材料となった。取得した全株と自己株2578万3555株を2月19日付で消却することも明らかにしている。

■日信工業 <7230> 　1,566円　(+83円、+5.6％)

日信工業 <7230> が急反発。同社は5日大引け後に決算(国際会計基準＝IFRS)を発表。19年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結税引き前損益は120億円の黒字(前年同期は37.3億円の赤字)に浮上し、通期計画の150億円に対する進捗率は80.4％に達したものの、4年平均の88.3％を下回った。

■トーセイ <8923> 　1,071円　(+55円、+5.4％)

トーセイ <8923> が急反発。5日、同社が発行済み株式数(自社株を除く)の2.5％にあたる120万株(金額で10億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は2月7日から8月31日まで。

■フューチャー <4722> 　1,679円　(+80円、+5.0％)

フューチャー <4722> が5連騰。6日付の日本経済新聞朝刊で、「2018年12月期の連結営業利益は、前の期比28％増の57億円程度と3年ぶりの最高益だったようだ」と報じられており、会社側の従来予想である51億7000万円を上回ったとの観測を好材料視した買いが入った。記事によると、金融機関向けの融資関連サービスや小売業向けのスマートフォンアプリなどが伸びたことにくわえて、子会社の収益管理の手法を共通化したことで採算も改善したという。なお、決算発表は6日の予定だ。

■パンパシＨＤ <7532> 　6,710円　(+310円、+4.8％)

パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス <7532> が大幅反発。同社は1日付でドンキホーテホールディングスから社名変更している。5日取引終了後、19年6月期の連結業績予想を発表。売上高は1兆3700億円（前期比46％増）、営業利益は630億円（同22％増）、最終利益は480億円（同32％増）とした。昨年8月に発表された業績予想からは、営業利益で100億円、純利益で110億円上振れしている。1月にユニーを完全子会社化した効果などが出ている。ユニーとドン・キホーテの共同運営店「MAGAドン・キホーテ UNY」も好調。市場からは、ユニー効果による業績拡大に期待する声が出ている。

■資生堂 <4911> 　7,122円　(+311円、+4.6％)

資生堂 <4911> が大幅高で5連騰。1月末を境に一気に株価水準を切り上げ、底値離脱を鮮明としている。国内外で化粧品の高級ブランドを展開するが、中国向け需要が高水準で収益に寄与している。ここ米中貿易摩擦問題を背景とした中国景気の減速懸念が株価に重荷となっていたが、目先的には米中両国の貿易協議の進展に対する期待感が浮上、同社など中国関連株に追い風となっている形だ。6日予定されるトランプ米大統領の一般教書演説では、中国との貿易協議に触れる可能性があり、それが懸念後退につながるとの思惑から買い戻しが加速している。

■カチタス <8919> 　3,360円　(+145円、+4.5％)

カチタス <8919> が5連騰。5日大引け後に発表した19年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益が前年同期比37.3％増の70.5億円に拡大して着地したことが買い材料視された。中古再生住宅の販売件数が4025件と前年同期に比べ12.1％増加したことが寄与。前期に引き続き、初回売出価格で販売することで値引きによる利益減少を抑える“リフォーム中契約”に注力したほか、不動産仲介会社との協力体制を強化したことが奏功した。通期計画の82.6億円に対する進捗率は85.4％に達している。

■ケーヒン <7251> 　2,045円　(+84円、+4.3％)

ケーヒン <7251> が反発。同社は5日取引終了後、決算を発表した。第3四半期(10-12月)の連結営業利益は71億6600万円（前年同期比10％減）と減益だったが、市場予想（65億円前後）を上回った。19年3月通期予想の同利益は230億円で据え置かれているが、第3四半期累計(4-12月)の同利益（205億3600万円）に対する進捗率は89％に達している。市場には、この決算内容を「ポジティブ」と評価する見方が出ており、今3月期営業利益は250億円前後に増額修正されて着地するとの期待が出ている。

■日本触媒 <4114> 　7,530円　(+300円、+4.2％)

高吸水性樹脂大手の日本触媒 <4114> が高い。5日大引け後に発表した19年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益が前年同期比5.8％増の266億円に伸びて着地したことが買い材料視された。原料価格や製品海外市況上昇に伴う値上げ効果や販売数量の増加で、2ケタ増収を達成したことが寄与。販売価格よりも原料価格の上がり幅が大きくスプレッドが縮小したものの、持分法投資利益の増加で補い、増益を確保した。通期計画の325億円に対する進捗率は82.0％に達している。

■デジタルアーツ <2326> 　7,870円　(+280円、+3.7％)

デジタルアーツ <2326> が大幅反発。岩井コスモ証券は5日、同社株の投資判断「A」を継続するとともに、目標株価は7000円から9500円に引き上げた。同社は1月31日に決算発表を行い、第3四半期累計(4-12月)の連結営業利益は前年同期比43.7％増の16億7400万円と好調だった。特定組織から重要な情報を盗むことなどを目的とする標的型攻撃への対策を可能とする同社の新しい情報セキュリティー製品への需要が高まっている。さらに、同社の新しい情報セキュリティーソフトは、従来の情報漏洩を防止することに加えコンピューターウィルス対策もできるようになった。ウィルス対策ソフト市場に進出することで成長余地はさらに広がることが期待されている。同証券では19年3月通期の連結営業利益は会社予想と同水準の前期比37％増の26億円の見込みだが、20年3月期は今期推定比35％増の35億円と連続最高益更新を予想している。

■レンゴー <3941> 　965円　(+25円、+2.7％)

レンゴー <3941> が反発。6日午後1時ごろに発表した第3四半期累計（18年4-12月）の連結決算が、売上高4955億7700万円（前年同期比8.9％増）、営業利益209億7100万円（同51.7％増）、純利益148億6000万円（同59.1％増）と大幅増益となり、通期計画に対する営業利益の進捗率が91％となっていることが好感された。ネット通販市場の拡大などを背景に、主力の板紙・紙加工関連事業が好調に推移。一昨年から取り組んできた製品価格の改定なども奏功した。また、海外関連事業で段ボール事業や重量物包装事業が堅調に推移したことも寄与した。なお、19年3月期通期業績予想は、売上高6620億円（前期比9.3％増）、営業利益230億円（同34.6％増）、純利益150億円（同9.8％減）の従来見通しを据え置いている。

■ゼリア新薬 <4559> 　1,920円　(+47円、+2.5％)

ゼリア新薬工業 <4559> が4日続伸。5日の取引終了後、従来200万株、または46億円を上限としていた自社株の取得枠について、380万株（発行済み株数の7.55％）、または82億円に引き上げ、取得期間も5月10日（従来2月5日）までとしたことが好感された。同時に発表した第3四半期累計（18年4-12月）連結決算は、売上高472億1500万円（前年同期比4.9％減）、営業利益30億6100万円（同33.3％減）、純利益29億円（同26.7％減）だった。また、19年3月期通期業績予想は、売上高630億円（前期比2.4％減）、営業利益43億円（同11.0％減）、純利益36億円（同13.4％減）の従来見通しを据え置いている。

■アンリツ <6754> 　2,183円　(+48円、+2.3％)

アンリツ <6754> は5連騰で青空圏を駆ける展開。時価2200円台は2001年6月以来の株価水準で約17年7ヵ月ぶりとなる。当時はITバブルの余韻が残る相場環境にあったことを考慮すると、現在の株価の強さは特筆に値する。高速・大容量で同時多数接続を可能とする次世代通信規格の「5G」では関連銘柄の株価を強く刺激しているが、とりわけ開発や検査において通信計測器が必須商品となることから、同社に対するマーケットの評価が高い。19年3月期の業績予想も期初予想から2度にわたる上方修正を行っており、足もとの収益の伸びが会社側想定を上回っていることも人気化の背景にある。

■日本郵船 <9101> 　1,824円　(+38円、+2.1％)

日本郵船 <9101> 、商船三井 <9104> 、川崎汽船 <9107> など大手をはじめ海運株への買い戻しが加速。鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数が2月4日時点で11日続落と下値模索の動きを続けており、これをうけて海運セクターは買いが入りづらい状況が続いていた。背景にあるのは米中貿易摩擦で中国の景気減速により荷動きが鈍化するとの思惑も運賃市況軟化の背景にあった。ところが、ここにきて米中貿易協議は3月1日の交渉期限を前に中国側が譲歩する形で大きく進展するとの思惑が強まっている。ショートポジションを積んでいたヘッジファンドなどの買い戻しや、それに乗じた押し目買いの動きなどが足もと海運セクターの株価押し上げにつながっている。

■東邦チタニウム <5727> 　980円　(+19円、+2.0％)

東邦チタニウム <5727> が3日続伸、ここ銅やニッケルなど非鉄市況が上昇基調を強めるなか、非鉄株セクターへの買いが顕在化しており、そのなか底値圏もみ合いが続いている同社株にも水準訂正を狙った資金の流入が観測されている。足もとの収益環境も悪くない。同社が手掛けるスポンジチタンは航空機向けで需要が増加傾向にあり、つれて単価も上昇基調となっている。数量増と採算改善のダブルメリットが見込まれるなか、19年3月期の3割増益予想に続き、「20年3月期も20％以上の増益が有力視される」（国内証券アナリスト）状況にある。また、「機能化学品事業もポリプロピレン触媒、MLCC向けとも好調が持続する」（同）との見通しで、株価の見直し局面に入っている。

■ネットワン <7518> 　2,443円　(+39円、+1.6％)

ネットワンシステムズ <7518> が反発。岩井コスモ証券は5日付で、同社の目標株価を2800円から3000円に引き上げた。投資判断「A」を継続した。同社はクラウドやIoTなどを利用するためのネットワークシステム構築に強みをもつ大手IT企業。中央省庁・地方自治体や企業での情報セキュリティー対策やクラウド利用の増加に加え、原価低減や生産性向上の効果もあり、4-12月期営業利益は前年同期比2倍の77億5900万円となった。さらに、20年3月期以降は通信事業者の設備投資が拡大局面を迎えているモバイルの次世代通信規格「5G」にかかわるネットワークシステム構築案件も加わる可能性があり、デジタル社会に向けたIT需要の拡大を追い風に同社の中期的な成長が期待できるとの見方を示している。なお、19年3月期の連結営業利益について、同証券は会社計画と同様に前年比で46％増の120億円と予想している。

■コマツ <6301> 　2,718.5円　(+34.5円、+1.3％)

コマツ <6301> が反発。株価はここ2000円台後半で気迷いの動きにあるが、足もとは中国関連株に買い戻しの動きが表面化しており、同社株もその流れに乗っている。特に前日の米国株市場では、米中貿易協議の進展期待から中国向けのウエートが高いボーイングが3.3％高に買われたほか、キャタピラーも上昇しており、これが東京市場でも建機セクターに物色資金を引き込む背景となっている。

■ブイ・テクノロジー <7717> 　16,370円　(+170円、+1.1％)

ブイ・テクノロジー <7717> は堅調な動き。5日の取引終了後、複数の大手ディスプレーメーカーから製造装置を約130億円で受注し、第4四半期の受注として計上すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。なお、同受注による19年3月期業績への影響は軽微で、来期以降の業績に寄与する見通しだ。

■村田製作所 <6981> 　17,400円　(+170円、+1.0％)

村田製作所 <6981> がしっかり、ローム <6963> 、日東電工 <6988> なども買い優勢の展開で電子部品株が総じて堅調な値動きをみせた。ここ米国株市場ではアップル株が戻り足を強めており、前日時点で5日続伸、25日移動平均線を大きく上放れる格好となっている。アップル株については、今後は世界的に商用化への準備が進む次世代通信規格「5G」に対応したスマートフォン出荷などへの思惑もあるほか、2月25日スペイン・バルセロナで開催予定のMWC（モバイル・ワールド・コングレス）が近づいていることもあって、日本の大手電子部品メーカーの株価も刺激される可能性がある。

※6日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース