東京株式（前引け）＝大幅続落、世界的な金利上昇を警戒し全面安商状に

市況

2026年9月2日 11時49分

２日前引けの日経平均株価は前営業日比１７４２円１８銭安の６万４４７３円１６銭と大幅続落。前場のプライム市場の売買高概算は１１億２１７８万株、売買代金概算は４兆１３７億円。値上がり銘柄数は８６、対して値下がり銘柄数は１４４９、変わらずは２０銘柄だった。

きょう前場の東京株式市場はリスク回避の地合いが加速し、ＡＩ・半導体関連株などを中心に売りがかさんだ。値下がり銘柄数は全体の９３％強を占め、文字通りの全面安商状となっている。米国による空爆再開で中東の地政学リスクが再び意識されるなか、原油市況が高騰しインフレ懸念が助長された。世界的に金利上昇に拍車がかかるなか、株式市場は大きく弱気優勢に傾いている。韓国ＫＯＳＰＩが３％を超える下落となったことも嫌気され、日経平均は一時２０００円近い下げに見舞われた。

個別ではアドバンテスト<6857>、東京エレクトロン<8035>など半導体製造装置関連が安く、ソフトバンクグループ<9984>も下値を探った。太陽誘電<6976>、村田製作所<6981>などＭＬＣＣ関連も安い。リクルートホールディングス<6098>、住友金属鉱山<5713>が大きく水準を切り下げ、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>などメガバンクも売りに押された。日鉄鉱業<1515>、協和キリン<4151>、松屋<8237>などが急落した。半面、第一三共<4568>が堅調。伊藤園<2593>が大幅高に買われた。コシダカホールディングス<2157>も買いが優勢、住友ファーマ<4506>も頑強な値動き。