前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

注目
2019年10月29日 5時30分

■三桜工 <6584>  1,350円 (+300円、+28.6%) ストップ高

三櫻工業 <6584> の急騰劇が続いている。前週末時点で5連騰していたが、28日は買いが加速し300円高はストップ高となる1350円まで買われた。株価は3週間弱で倍化した。全固体電池関連の一角として物色人気化、足もとの業績も好調で20年3月期は利益の大幅上方修正期待がある。「個人投資家の信用取引を使った売買が活発。信用倍率も1倍台と拮抗しており典型的な踏み上げ相場の様相となっている」(国内ネット証券)という。

■大伸化学 <4629>  1,513円 (+300円、+24.7%) ストップ高

大伸化学 <4629> [JQ]がストップ高。25日大引け後、20年3月期上期(4-9月)の経常利益(非連結)を従来予想の4.4億円→8.6億円に97.3%上方修正したことが買い材料視された。効率的な原材料購入を進めたことに加え、一部の主要原料価格が下落したことも追い風になった。上期業績の好調に伴い、通期の同利益も従来予想の10.5億円→14.7億円に40.8%上方修正。増益率が3.8%増→46.0%増に拡大する見通しとなった。前日終値ベースの予想PERが8.0倍→5.5倍に低下し、割安感が一段と強まったことも手掛かり材料となった。

■電子材料 <6855>  727円 (+100円、+16.0%) ストップ高

東証1部の上昇率2位。日本電子材料 <6855> がストップ高。25日大引け後、20年3月期上期(4-9月)の連結経常利益を従来予想の1.7億円→4.2億円に2.5倍上方修正。減益率が78.2%減→46.2%減に縮小する見通しとなったことが買い材料視された。半導体検査用プローブカードの本格的な需要回復は遅れているものの、利益率の高い製品の販売が想定より伸びたことが収益を押し上げた。修正した上期予想の通期計画に対する進捗率は91.8%に達しており、通期も上方修正が期待される。

■長大 <9624>  1,131円 (+150円、+15.3%) ストップ高

東証1部の上昇率3位。長大 <9624> がストップ高。25日大引け後、19年9月期の連結経常利益を従来予想の22億円→28.7億円に30.5%上方修正。増益率が28.2%増→67.2%増に拡大し、従来の5期ぶりの過去最高益予想をさらに上乗せしたことが買い材料視された。業務効率化による原価低減が奏功し、採算が改善したことが寄与。次期中期計画に向けた人員増強を中心とする組織体制強化の一部が翌期にずれ込み、人件費と経費が想定を下回ったことも上振れの要因となった。なお、前期業績の上方修正は8月に続き、3回目となる。業績上振れに伴い、期末一括配当を従来計画の40円→53円(前の期は36円)に大幅増額修正したことも評価材料となった。

■日本興業 <5279>  910円 (+105円、+13.0%) 一時ストップ高

日本興業 <5279> [JQ]が急騰、一時ストップ高。25日大引け後、20年3月期上期(4-9月)の連結経常損益を従来予想の1000万円の赤字→1億3000万円の黒字に上方修正し、一転して黒字に浮上する見通しとなったことが買い材料視された。西日本豪雨災害の復旧工事が進み土木資材が伸びたうえ、東京五輪関連工事向けを中心に景観資材も好調だった。高付加価値製品の販売が増加したことも黒字浮上に貢献した。併せて、通期の連結経常利益も従来予想の2億9000万円→3億4000万円に17.2%上方修正。増益率が1.8%増→19.3%増に拡大する見通しとなった。

■リブワーク <1431>  2,444円 (+274円、+12.6%)

Lib Work <1431> [東証M]が急反騰。28日午後0時30分ごろ、12月31日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表しており、これが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げることで株式の流動性を高め、投資家層の拡大を図ることを目的としているという。なお、効力発生日は20年1月1日。

■ナビタス <6276>  493円 (+47円、+10.5%)

ナビタス <6276> [JQ]が3日続急騰、一時15%を超える上昇をみせた。ホットスタンプ印刷など特殊印刷機の製造を手掛け、20年3月期営業利益は前期比13.5%増の2億6000万円を計画している。海外事業にも注力し、特に独自のアルゴリズムを使った画像検査装置でグローバル展開を狙うなど、成長材料が豊富。1株純資産が前期実績ベースで約750円あり、これは現在の株価の約1.5倍で水準訂正余地の大きさが意識されている。

■Jエスコム <3779>  165円 (+15円、+10.0%)

ジェイ・エスコムホールディングス <3779> [JQ]が急反騰。同社は25日取引終了後、20年3月期の業績予想を上方修正、人件費などの減少から利益採算が改善し、営業利益は従来予想の2000万円から3800万円(前期比38.7%減)に増額した。これが株価を強く刺激する格好となった。

■パスコ <9232>  1,180円 (+103円、+9.6%)

東証1部の上昇率5位。パスコ <9232> が9連騰。出来高を膨らませ上げ足を加速、連日の新高値に買われている。9.6%高の1180円と上値を伸ばし、約1年ぶりの1200円台回復を目前にしている。国内公共部門を主柱とする航空測量最大手。22年度を最終年度とする5ヵ年中期経営計画の下、利益体質への転換を目指し、海外事業の整理が進んでいる。25日取引終了後、20年3月期の連結業績予想について、売上高を514億円から530億円(前期比2.1%増)へ、営業利益を22億円から27億円(同1.0%増)へ、最終利益を11億円から28億円(同2.1倍)へ上方修正した。国内公共部門の受注が好調に推移したほか、子会社のキーストン アエリアル サーベイ(米国ペンシルバニア州)の全株式を売却した特別利益および法人税などの調整額を計上した。これを評価する形で買いが流入した。

■スルガ銀 <8358>  486円 (+38円、+8.5%)

東証1部の上昇率6位。スルガ銀行 <8358> が急反発。商い急増のなか大きく株価水準を切り上げた。25日取引終了後、創業家がファミリー企業を通じて保有する同行の株式を、家電量販店大手のノジマ <7419> が取得することを発表、これを受けて再建への期待感から個人投資家の短期資金などを交えた投資資金流入を誘った。今回の株式買い増しに伴い、ノジマの議決権比率は4.99%から18.52%に急上昇し、同社の筆頭株主となる。

■富士通ゼ <6755>  1,946円 (+145円、+8.1%)

東証1部の上昇率9位。富士通ゼネラル <6755> が急反発し、年初来高値を更新した。同社は25日取引終了後に、20年3月期通期の連結業績予想を修正。営業利益見通しは従来の175億円から185億円(前期比26.8%増)に引き上げた。足もとで空調機及び情報通信システムの販売が好調なことに加え、コストダウン効果などもあり、第2四半期累計(4-9月)の連結営業利益が62億3800万円(前年同期比34.5%増)と従来予想の50億円を上回って着地したことを反映した。

■藤森工業 <7917>  3,710円 (+160円、+4.5%)

藤森工業 <7917> が大幅高で年初来高値を更新。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が25日付で、投資判断を新規に「バイ」、目標株価4500円でカバレッジを開始したことが好材料視されたようだ。同証券では、食品、トイレタリー分野など幅広く普及しているスタンディングパウチが、足もとで複数回の詰め替え用途で需要を伸ばしている点を評価。同社ではこれらの需要に応えるべく、キャップ付きスタンディングパウチの生産能力を拡張中で、並行して、効率的な生産ラインへの改良も進めているため、ライフサイエンス部門の業績が中長期的に成長を続けると見込んでおり、今後は同部門の安定成長などへの再評価期待で更なる株価上昇を予想しているという。

■サイバダイン <7779>  704円 (+27円、+4.0%)

CYBERDYNE <7779> [東証M]が大幅続伸。28日午前10時30分ごろ、台湾の大手医療機器専門商社グループであるCHCヘルスケア・グループ(承業生医企業集団)と提携し、台湾でHALの運用を開始すると発表しており、これが好感された。CHCヘルスケア・グループは台湾及びその周辺地域で20社の子会社を有するホールディングカンパニー。今回の提携では、今年11月からHAL腰タイプ介護・自立支援用4台がグループ傘下の病院である怡仁綜合医院で運用を開始するほか、医療用HAL下肢タイプ及び単関節タイプについては、同グループと連携してTFDA(台湾衛生福利部食品薬物管理署)の医療機器承認手続きを進める予定。また、承認後はグループ子会社の久和医療儀器を通じて、台湾の他の医療機関へのHAL導入を進めるとしている。

■イビデン <4062>  2,479円 (+92円、+3.9%)

イビデン <4062> と新光電気工業 <6967> が大幅続伸し、そろって年初来高値を更新した。両社は半導体パッケージの大手企業で、25日の米株式市場で米インテルの株価は前日比8%高と急騰したことから連想買いが流入した。インテルが24日に発表した7-9月期の売上高は191億9000万ドルと市場予想を上回った。19年通期の売上高予想も引き上げた。特にデータセンター向け半導体が伸びており、生産能力の増強姿勢も示された。これを受け、インテルとの関係が深いイビデンと新光電工に買いが集まっている。

■日車両 <7102>  2,709円 (+93円、+3.6%)

日本車輌製造 <7102> が4日続伸。前週末25日の取引終了後、20年3月期の連結業績予想について、売上高を870億円から910億円(前期比0.2%減)へ、営業利益を27億円から38億円(同55.3%減)へ、最終利益を25億円から37億円(同59.8%減)へ上方修正したことが好感された。上期において主力の鉄道車両事業が国内・海外ともに伸長したのをはじめ、輸送用機器・鉄構事業や建設機械事業などが好調に推移したことが要因。また、各事業の利益率が向上していることも寄与する。なお、同時に発表した第2四半期累計(4-9月)連結決算は、売上高460億3700万円(前年同期比31.4%増)、営業利益35億1100万円(同4.4%増)、最終利益31億9100万円(同13.5%減)だった。

■扶桑化学工業 <4368>  2,837円 (+95円、+3.5%)

扶桑化学工業 <4368> が大幅続伸し年初来高値を更新。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が25日付で、投資判断を新規に「バイ」、目標株価3200円でカバレッジを開始したことが好材料視されたようだ。同証券では、電子材料及び機能性化学品とライフサイエンスの両部門で超大型投資に伴う減価償却費は21年3月期をピークに減少に転じると予想。営業利益は償却増の影響を吸収しきれず20年3期まで2期連続の減益を想定するが、21年3月期は増益転換し、22年3期には増益率が拡大すると見込んでいる。株価は減価償却費の増加による営業減益は織り込み済みで、今後、四半期決算で営業減益率の縮小傾向、半導体市況の好転などが確認されるに伴い更なる上昇を予想している。

■太陽誘電 <6976>  2,999円 (+89円、+3.1%)

太陽誘電 <6976> 、TDK <6762> など米アップルの有力サプライヤーである電子部品株に買いが流入。アップルの株価はiPhoneの販売好調に伴う生産台数の上方修正などを評価される形で騰勢を強めており、前週末も1.2%高に買われ上場来高値を更新。時価総額世界トップの座を揺るぎないものとしているが、今週は同社の好決算発表への思惑も募るところ。そうしたなか、同社の有力サプライヤーである日本の電子部品メーカーにも海外機関投資家の買いが入る形で上値指向が強い。

■東エレク <8035>  22,515円 (+635円、+2.9%)

東京エレクトロン <8035> 、ディスコ <6146> 、SCREENホールディングス <7735> など半導体製造装置関連が買われた。東エレクは新高値、スクリーンも昨年9月以来の8000円大台乗せを果たした。米中貿易協議の進展期待が再び高まっており、米国株市場では半導体関連をはじめハイテク関連株に物色の矛先が向いている。インテルが好決算を受けて前週末に8%を超える急伸をみせ、フィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)も2%強の上昇で続伸しており、東京市場でも関連株に強い追い風となった。

■田辺三菱 <4508>  1,295円 (+23円、+1.8%)

田辺三菱製薬 <4508> が続伸。前週末25日の取引終了後、集計中の第2四半期累計(4-9月)連結業績について、売上高が1870億円から1880億円(前年同期比10.4%減)へ、営業利益が50億円から125億円(同63.8%減)へ、純利益が40億円から80億円(同68.0%減)へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。国内医療用医薬品でクローン病などの治療剤ステラーラをはじめとする重点品が堅調に推移したことに加えて、研究開発費及び販管費の一部が下期にずれ込むことが要因としている。

■ワールド <3612>  2,481円 (+40円、+1.6%)

ワールド <3612> が続伸。前週末25日の取引終了後、ブランドバッグに特化したサブスクリプション型レンタルサービスを展開するラクサス・テクノロジーズ(広島市中区)株式の62.5%を取得し子会社化すると発表しており、これが好材料視された。ワールドは近年、M&A戦略を加速させており、過去の出資企業などとのシナジーが期待されている。取得価額は約43億4200万円で、今後はリアルやネットを通じてラクサスのサービスを案内するほか、ラクサスの成長のために100億円規模の資金支援も計画している。

■ダイヘン <6622>  3,500円 (+55円、+1.6%)

ダイヘン <6622> が続伸し年初来高値を更新。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が25日付で、投資判断「バイ」を継続し、目標株価を3600円から3800円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、溶接メカトロ部門は米中貿易摩擦の激化や中国景気の減速などが逆風となるが、半導体機器部門の底打ちで今期減益、来期増益転換の予想に変更はないと指摘。株価は今後、溶接メカトロ部門の悪材料出尽くしや半導体機器部門の業績回復ピッチ加速などで中期的に上昇余地があるとしている。

■TKP <3479>  4,930円 (+75円、+1.5%)

ティーケーピー <3479> [東証M]が反発。SMBC日興証券は25日、同社株の投資評価を「2」から「1」へ引き上げた。目標株価は6000円から6500円に見直した。第2四半期決算を受け、20年2月通期の連結営業利益を従来の72億円から74億円(会社予想76億700万円)、21年2月期の同利益予想を97億円から106億円に引き上げた。既存の貸会議室ビジネスの単価引き上げ、稼働率改善の施策に加え、日本リージャス、台湾リージャス買収によるレンタルオフィス事業の高成長も本格化すると予想。また、公募増資の実施による財務の健全化に加え、東証1部上場への道が開けたともみている。

■日本郵船 <9101>  2,008円 (+25円、+1.3%)

日本郵船 <9101> 、商船三井 <9104> などをはじめ海運株が総じて上昇、業種別値上がり率で東証1部33業種中2位となった。米中貿易問題への不透明感は根強いものの、直近に米中は閣僚級の協議を行い、USTR(米通商代表部)は複数の分野で進展がみられたことを明らかにしている。米中対立の構図が緩んでいることで中国景気減速に対する懸念もやや後退、グローバル物流を担う海運セクターにもリスク選好の資金を誘導する材料となった。なお、鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数も前週末時点で続伸し、目先底入れの兆しをみせている。

■エムスリー <2413>  2,675円 (+30円、+1.1%)

エムスリー <2413> が続伸。同社が25日の取引終了後に発表した第2四半期累計(4-9月)の連結業績は売上収益が615億4500万円(前年同期比15.5%増)、営業利益が165億4900万円(同19.3%増)と2ケタの増収増益と好調。会社計画の中間期業績予想(600億円、150億円)も上回った。主力のメディカルプラットフォーム事業が好調なほか、海外事業も急成長している。この決算内容に対して、市場からは「ポジティブ」との見方が出ている。20年3月通期の連結営業利益は350億円(前期比13.6%増)で据え置かれたが、市場には360億円前後への増額修正観測が出ている。

※28日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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