「電気自動車関連」が16位、脱炭素を追い風に風雲急の気配＜注目テーマ＞
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みんかぶと株探が集計する「人気テーマランキング」で、「電気自動車関連」が１６位となっている。
地球温暖化防止の観点から「脱炭素 」に向けた取り組みがグローバル規模で加速している。世界的なカーボンフリーの流れを受け、４００兆円ともいわれる超巨大市場を有する自動車産業も歴史的な構造変革局面を迎えているといって過言ではない。国によっての温度差もなくなりつつあり、脱炭素に向けてガソリン車から電気自動車（ＥＶ）へのシフトは中長期的にみて変化する余地のない流れとなっている。
ここトヨタ自動車<7203>が強力に投資マネーを誘引し、最高値街道を走っている。米ＥＶ大手のテスラとは時価総額で大きく差をつけられたが、最近ではテスラの株価が天井形成から調整色を強めているのとは対照的に、トヨタは海外機関投資家とみられる高水準の実需買いを原動力に上値指向を強めている。その背景には業績復元力の高さだけではなく、ＥＶ分野における経営戦略が評価されたとの見方が強い。
トヨタは３０年時点でＥＶを含めた電動車の販売を８００万台にすることを発表済み。それと並行してＥＶ用電池の生産能力強化に傾注する構えをみせ、今期の電池分野への投資を１６００億円と前期比２倍にする方針にある。ＥＶ市場の拡大が想定を上回っており、それに対応するわけだが、トヨタ以外でも国内大手自動車メーカーの電池向け投資は勢いを増している。一部報道によると日産自動車<7201>は中国系電池メーカーと連携し、国内や英国でＥＶ用電池の新工場を建設する計画にあることが報じられている。
一方、政府も国策としてＥＶ普及を積極的に後押しする姿勢を明示し、ＥＶやハイブリッド車（ＨＶ）向けの急速充電器について３０年をメドに現在の４倍水準である３万基まで増やす方針が伝わっている。充電インフラの拡充はＥＶ普及では不可欠のテーマであり、足もとではそこにスポットが当たっている。現在、新車販売に占めるＥＶの割合は前年実績ベースで３％程度にとどまっている。しかし、それだけにＥＶ市場の伸びしろは大きいということがいえそうだ。株式市場でも関連株物色の流れが徐々に形成され、ここにきて風雲急を告げる気配をみせている。
注目される銘柄群としては、主力どころではトヨタをはじめとする大手自動車メーカーのほか、日本電産<6594>、パナソニック<6752>、富士電機<6504>、デンソー<6902>、三井ハイテック<6966>などが代表的。また、中小型株では田中化学研究所<4080>、関東電化工業<4047>、ニッポン高度紙工業<3891>、戸田工業<4100>、新日本電工<5563>、大泉製作所<6618>、ダブル・スコープ<6619>、三社電機製作所<6882>、ニチコン<6996>などが挙げられる。